「転職、35歳で限界」説は昔話 勢いづくミドル層求人

ミドル転職にデジタルスキルは必須だ(写真はイメージ) =PIXTA

30代後半から50代のいわゆる「ミドル世代」の転職市場が活気づいています。新型コロナウイルスの感染状況は予断を許さないものの、企業活動は少しずつコロナ禍以前に戻りつつあり、ミドル転職の採用マインドも勢いが続く見込み。今後のミドル転職市場はどうなっていくのか。エン・ジャパンの転職支援サービス「エン エージェント」ミドルグループマネージャーの井用崇之氏に話を聞きました。

コロナ禍以前からミドル層の求人は活況

「35歳転職限界説」が覆り始めたのが、2000年代後半です。リーマン・ショック以降、ミドル層の転職マーケットはさらに拡大を続けます。2021年上期時点での36歳以上の転職決定数は、13年と比較しておよそ2.8倍にまでなっています。

一般社団法人日本人材紹介事業協会発表の「人材紹介大手3社 転職紹介実績の集計結果」による(2013年上期=100)

ミドル世代が求められる理由はいくつかあります。1つは社会的背景です。現在のミドル層は新卒時に就職氷河期を経験した世代にあたります。マネジメントを任せたい世代であるにもかかわらず、企業内の人材層が薄く、社内に適材がいないことから、外部登用が進んでいるのです。少子高齢化が進むなか、労働人口は減少を続けており、企業としても若手採用だけでは組織の維持・拡大が難しくなっている側面もあります。

また、企業の置かれる競争環境の激化も理由の1つです。社内の若手人材の育成ではどうしても時間と教育コストがかかり、企業にとっては大きな負担。新規事業の立ち上げ、既存事業の転換、非IT(情報技術)系企業のデジタル推進など、急激な変化への対応は人材育成だけでは不可能です。それだけに採用後、即戦力として期待できる経験豊富なミドル人材への関心が高まっています。

コロナ禍によって20年は企業活動そのものがストップし、転職マーケットも大きく影響を受けました。マーケットの動向は全体で見ると縮小。特に若手未経験を対象とした求人は19年に比べ半減しました。

一方でミドル層を対象とした求人はコロナ禍以前を上回る数で推移しています。欠員補充など事業運営に最低限な人材の確保に加え、世の中の変化に対応するための求人が大きく数を伸ばしました。デジタルトランスフォーメーション(DX)や事業転換、リモート下での業務推進など、各企業が生き残りをかけ変革を急ピッチで進める中、ミドル層の経験や知見にこれまで以上に期待が高まりました。

21年に入ってからは景気回復の兆しが見え始めたことに伴い、採用活動を強化する企業が増加しました。21年の求人数を業種別に見ていくと、「IT・インターネット・ゲーム」が前年比で127%、「コンサルティング」が125%、「物流・運輸」が122%、「建設・不動産」が118%と、それぞれ大きく伸ばしています。

職種を見ると、IT関連の技術者や専門職はもちろんのこと、経理・人事・労務などの管理部門や営業職が好調です。管理部門では景気の戻りによる事業拡大を見越した求人に加え、コロナ禍の影響が小さかった企業が上場を目指して経理や内部監査といった新規株式公開(IPO)関連業務の経験者を求めているといったケースが見られます。

営業はこれまでの訪問型からインサイドセールス(電話やインターネットツールを介した、非対面型の営業)にシフトする企業が増加しました。非対面で営業成果を挙げられる人材に加え、新たなセールス手法をもとにした業務プロセスや組織の構築ができる人材へのニーズが急増しています。

中小企業や地方企業での管理職の世代交代を目的とした採用も、コロナ禍を経て、いっそう増えています。ミドル世代の人材層が薄いので、以前から高かったニーズです。

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