女性は有利? 10年後もなくならない「思いやる」仕事

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日経ウーマンオンライン

先日、ビジネス界で激震が走ったニュースがあります。それは、ソフトバンクがイギリスの半導体企業を買収したということ。もちろん、企業が企業を買うというのは珍しい話ではありません。今回、驚きだったのはその買収金額。なんと、3兆3000億円という莫大な金額で、これは日本企業の買収金額では過去最高。私たちにはあまりにも金額が大きすぎて、想像がつきませんね。

ちなみに、1兆円を(1万円札で)積み上げると約1万メートル(富士山の約3個分!)になるそうです。そんな超大型企業買収に、なぜ、ソフトバンクの孫社長は踏み切ったのでしょうか。その理由を探ると、私たち働く女性の未来にも影響する、とても重要な「社会変化」が見えてくるのです。

今、話題の「シンギュラリティ」って知ってる?

孫社長はこの企業買収に関する記者会見で、ある言葉を何度も強調しました。それは「シンギュラリティ」です。日本語では「技術的特異点」と訳され、人工知能が人間を超える日という意味で使われます。

人工知能にはいろんな種類があり、最近では自分たちで学習する能力をどんどん高め、創造性を備えたものも出てきています。例えば、あなたの生活習慣や好みなどを考慮して新しいレシピを考えてくれる人工知能も出てきています(ちなみにこれはIBMのワトソン)。

しかも、人工知能は、自らさらに発達した人工知能を考案できるところまで近づいています。これを繰り返すことで、あと30年後の2045年には、人工知能が人間を超える「シンギュラリティ」が起きるといわれています。

そのときには、技術開発と進化の主役が人間から人工知能に移ってしまうかもしれません。そんな未来を予測して、孫社長はイギリスの半導体企業を買収する決断をしたようです。

「シンギュラリティ」で10年後になくなる仕事とは?

なんだかSF小説のような話ですが、“大まじめに”「シンギュラリティ」で何が起きるかが研究されています。2015年には総務省で研究会が発足されました。研究会の資料を見ると、2020年には車の自動運転が本格的に稼働、2025年に翻訳サービスの代替、2030年にはホワイトカラーの秘書業務などが代替されていく未来が描かれています。

つまり、人間が行っている仕事が人工知能に奪われていくのです。なんだか怖い話。定年まで働きたいという女性も多い中、自分の仕事がなくなったらどうしよう……と不安になる人もいるのではないでしょうか。

これについて、ある論文が話題になりました。Benedikt博士とOsborne博士の共著論文「THE FUTURE OF EMPLOYMENT: HOWSUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION?」です。

代替されにくいのは、女性の得意なこの力

この論文には、人工知能に代替されにくい仕事のランキングが記されています。上位にランクインしているのは、器用さや社交性、他者への手助けや思いやりなどが重視される、比較的女性が得意とするスキルが必要となる仕事ばかり。例えば、セラピストやカウンセラー等です。確かに……人工知能を搭載したロボットに話を聞いてもらうより、生身の人間に話を聞いてもらったほうが親身になってくれた感じはありますよね。

ここから私たち働く女性が得られるヒントは、目の前の仕事において知的レベルを高めるための勉強はもちろん必要ですが、人工知能に代替されない、人間らしさの源泉となる思いやり力を磨いておくと強みになるということ。

ちょっとした気遣いがきっかけで仕事が舞い込んでくることってありませんか? 「〇〇さんにお願いしたい」と仕事を任されるとき、単なる技術や効率性だけでは決まらないものです。人工知能が主体となっていくような未来が描かれている からこそ、人間らしい思いやりや気遣いを基に、声を掛け合って仕事ができるというのは、強い武器になるのかもしれませんね。

[参考]
「THE FUTURE OF EMPLOYMENT: HOWSUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION?」
/Carl Benedikt Frey and Michael A. Osborne September 17, 2013
崔真淑(さい・ますみ)
 マクロエコノミスト。Good News and Companies代表。昭和女子大学現代ビジネス研究所研究員。化粧品会社エイボン・プロダクツ社外取締役。1983年生まれ。神戸大学経済学部、一橋 大学大学院(ICS)卒業。大和証券SMBC金融証券研究所(現:大和証券)では株式アナリストとして活動し、最年少女性アナリストとして株式解説者に抜てきされる。2012年に独立。経済学を軸にニュース・資本市場解説をメディアや大学等で行う。若年層の経済・金融リテラシー向上をミッションに掲げる。

[nikkei WOMAN Online 2016年8月24日付記事を再構成]