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働く女性の病気、社会損失は6兆円 まずは無料健診を

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日経ウーマンオンライン

私は2016年4月に化粧品会社の社外取締役に就任しました。その中で、一人の女性として考えさせられることがありました。それは「乳がん」です。就任先では、「口紅1本でできるボランティア」として乳がん検診の受診率向上や患者支援のための寄付活動を行っており、私もその活動にかかわる機会が増えました。また、著名人が乳がんと闘っていることも報道され、「他人事ではない!」と危機感を抱いた人も少なくないはずです。

今回は、働く女性が気になる乳がんや婦人科系の病気について経済学を基に考えていきます。

働く女性が婦人科系の病気になったら……経済損失は6兆円!

非営利の民間シンクタンク・日本医療政策機構がある試算を発表しました。働く女性が乳がんなどの婦人科系の病気になった場合、社会全体の経済的損失は、年間6兆3700億円(!)というものです。

調査は2015年11月、20~60代で正規雇用の女性約2100人を対象にインターネットを通して実施されました。その中で、婦人科系の病気にかかった人に医療費はいくらぐらいかかり、仕事の生産性が落ちたことによりどのようなコストがかかったかを調査しました。その結果を基に試算されたのが、6兆円超という数字なのです。

国立がん研究センターがん対策情報センターによると、乳がんの罹患率は年々増加していることが報告されています。また、厚生労働省が企業の健康保険組合に実施した調査によると、従業員の乳がん検診の受診率は約35%、子宮頸がんの受診率は約32%と、ほかのがん検診に比べても低いそうです。

定期検診、受けていますか?

私自身は、会社を通して年に一回は検診を受けるようにしています。婦人科系の検診はデリケートな部分を見てもらうことも多く、ちゅうちょする人もいるかもしれません。ただ、乳がんは他のがんに比べると早期発見できた場合に生存率が高いともいわれていて、私自身は、定期検診は重要なのではないかと思っています。

「でも、健康診断で本当に病気を発見できるの?」なんていう声もあるでしょう。中には「健康診断は受けないほうがよい」と指摘する専門家もいるようです。理由の一つは、レントゲンやCT検査などを何度も受ければ発がんリスクも上がってしまうからというもの。ただ、検査で受けるような少量の放射線とがんのリスクの関係については、科学的に明らかにされていないようです。一方で、健康診断は早期発見に有効だという指摘もあります。どう考えるかは、自分次第なのかもしれません。

世の中には、「絶対」はありません。悪い部位が100%見つかる健康診断もないでしょう。そこで私は、こう考えています。

病気にかかる確率を下げるため、普段から健康を意識した生活をすることです。そうはいっても突発的な病気にかかることがあるかもしれないので、もしもに備えて保険や貯蓄をするようにしています。備えあれば患いなし、といいますよね。

経済学には、所得と健康に関する興味深い研究論文があります。

将来を見据えて動ける人は健康診断を受けている

日本を含めた先進国では、所得が高い層のほうが運動頻度が高い傾向が見られるなど、所得と健康には何かしらの関係が見られるようです。しかし、お金持ちで裕福だから健康な人が多いのか、それとも健康だからお金持ちなのかについては、経済学的にきちんと判明はしていません。

ただ興味深いのは、無料健康診断を行うと所得が高い層のほうがきっちり健診に来ているという報告があることです(厚生労働省 国民健康・栄養調査より)。これは、将来の稼ぎや今後の期待が高い人ほど、病気をしたことによって失われるコスト = 機会損失を意識しているからではないかとも考えられています。

結局、自分を大切にして健康維持を意識し、もしものときに備えられる人が、お金にも健康にも好かれるのかもしれません。社会全体で関心が高まっている今、自分をないがしろにしていないか、大切にできているか、一度振り返ってみるいい機会なのかもしれないですね。

[参考]
日本医療政策機構 働く女性の健康増進調査
厚生労働省 がん検診に関する実施状況等調査結果概要
平成 26 年 国民健康・栄養調査結果の概要
崔真淑(さい・ますみ)
マクロエコノミスト。Good News and Companies代表。昭和女子大学現代ビジネス研究所研究員。化粧品会社エイボン・プロダクツ社外取締役。1983年生まれ。神戸大学経済学部、一橋大学大学院(ICS)卒業。大和証券SMBC金融証券研究所(現:大和証券)では株式アナリストとして活動し、最年少女性アナリストとして株式解説者に抜てきされる。2012年に独立。経済学を軸にニュース・資本市場解説をメディアや大学等で行う。若年層の経済・金融リテラシー向上をミッションに掲げる。

[nikkei WOMAN Online 2016年8月3日付記事を再構成]

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