管理職に必要な人材育成力 転職時の市場価値もアップKPMGコンサルティング 油布顕史プリンシパル

従業員は「集団」でなく「個別最適」で育成することが重要(写真はイメージ=PIXTA)

企業がどのような人材教育をすれば、従業員の能力向上につなげることができるでしょうか。KPMGコンサルティングで組織・人事分野を手がける油布顕史プリンシパルに語ってもらいました。

「仕事能力の向上を実感したことがない」は4割強

日本生産性本部が2021年10月に実施した「働く人の意識に関する調査結果」(複数回答)によると、「仕事能力の向上を実感したことがない」と答えた人は43.0%に上りました(図1)。「(仕事の)能力を高める必要があると思わない」との回答も22.7%を占めました(図2)。回答者を年代別にみると、20代が約3分の1(31.9%)、30代が約4分の1(25.5%)で、若者の仕事能力向上に対する意欲の低さがうかがえました。

一方、「仕事能力の向上を実感した人」の理由(図1)をみると、「従来よりレベルの高い業務を担当した」「従来とは分野の異なる業務を担当した」など、これまでの業務とは異なる視点・立場で仕事を経験した項目が上位に並びました。このことから、従業員に仕事能力向上を実感してもらうには、仕事自体のアドバイスよりも、これまでとは異なる仕事の実践機会を与えることがポイントと言えそうです。

しかし、現在の企業の人材育成は「職場の管理能力向上」「法令対応」といった知識習得を目的としたものが中心です。特に、新型コロナウイルス禍でリモートワークが主体になって以降、この流れが強くなっているように感じます。企業は従業員の仕事能力を向上させるために、知識習得を中心にした人材教育から未知の業務やレベルの高い業務の体験を軸にした教育にシフトする必要があります。

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