改善すべきは「労働生産性が低い」日本人の働き方

2014/1/13
終身雇用制度が崩れ始め、誰もが「自分らしい働き方」を模索する時代がやってきました。私たちの働き方はこれからどのように変わっていくのでしょうか? 毎回、ゲストを迎えながら、現代日本を生きる働く女性の未来を考えます。今回は三菱UFJリサーチ&コンサルティングの矢島洋子さんに「効率的な働き方」についてお聞きします。

「日本人の労働生産性は低い」――こんな言葉を聞いたことはありませんか? 「こんなに働いているのに、なぜ…!?」そう思う女性も多いことでしょう。しかし、これは事実です。

「要領が悪い働き方をしている」という事実

OECD(経済協力開発機構)の調査によれば、2011年の日本人一人あたりの総労働時間は平均1700時間。他の先進国と比べると実に200~300時間も長いのです。また、1時間あたりの労働生産性はアメリカの約60ドルに対して約40ドルと、低い傾向にあります。つまり「要領が悪い働き方をしている」と言っても過言ではありません。

前回は短時間勤務制度が広がりを見せる中で、課題も多い現状をお伝えしました。短時間勤務者であってもフルタイム勤務者と対等な評価を得るためには、労働の総量で評価するのではなく、1時間あたりの生産性によって目標設定し、評価されるような仕組みへシフトする必要があります。

けれども日本では社員一人当たりの生産性が重要という考え方が根強く、時間当たりの生産性で評価する会社はむしろ少数派です。

短時間勤務者は会社にいる時間が限られ、周囲のフルタイム勤務者にいろいろとフォローしてもらう場面が出てくるのは事実です。ただ、そもそも短時間勤務になる時点で基本給を減らされているので、多少、周囲にフォローしてもらったとしても、しっかりとアウトプットの質で個々に評価されていいはずなのです。よく聞かれる「短時間勤務だから評価を下げる」という話は、本来はあってはならないことです。