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日替わり店主が絆を守る バー存続へ試行錯誤

大阪市・天神橋の「週間マガリ」。店内には本やレコードがひしめく
大阪市・天神橋の「週間マガリ」。店内には本やレコードがひしめく

毎日違う人が店主を務め、その人の個性や趣味を生かして店を運営する日替わり店主のいるバー。新型コロナウイルスへの警戒を続け、感染防止対策をとりながら再開する店が出てきた。閉店中に常連客とオンライン配信で関係を維持した経験を生かし、今後も新たな絆作りの方策としてネットの活用を続ける動きも出ている。

多彩な人たち 偏らない店

大阪市・天神橋の「週間マガリ」は、「日本で一番店長が多い店」を自称する。多彩な趣味や経歴を持った人たちが一日店長を務めるカフェバーで、会社員やクリエイター、女子大生、僧侶、演歌歌手など様々な人が店長を務めてきた。2015年のオープンからの店長数は1000人を超える。

「一つのコミュニティーにずっといるのが苦手で、学生時代は50近いサークルを掛け持ちしていた。コミュニティーを作るより、いろいろなコミュニティーをつなげるスペースを作りたかった」と管理人の小西亮さんは話す。特定の層やジャンルに偏りすぎない店作りを心がけて来た。

店長に名乗りを挙げる人の動機は「将来飲食店を経営するためのトライアル、空き時間の趣味、俳優やミュージシャンなど本業の宣伝活動の3つが多い」。ドリンクの作成や会計は小西さんがフォローするため、経験がなくても大丈夫だ。

「以前、お坊さんが店長を務めた『坊主バー』を開催した時は、僧侶と接客業の客の女性が話し込んでいたことがあった。普段の生活ではなかなか出会えない人同士が交流する場になっていると感じた」と小西さん。

そんな人気店も、緊急事態宣言の時期は、休業せざるを得なかった。現在はドアや窓を開けて3密を回避し、各種の消毒やソーシャルディスタンスを確保するなどの対策を徹底して再開している。

休業中もオンライン会議システムのZoomなどを使ったライブ配信や、存続資金を得るためのクラウドファンディングを行い、客が店に足を運べない期間を盛り上げた。今後についても「オンラインとリアル店舗のハイブリッド営業に可能性を感じる」として、ライブ配信を続けるという。

ネットを活用 ライブ配信

新型コロナ禍前のソーシャルバー PORTO。和気あいあいさを再現するためオンライン営業も(東京都千代田区)

東京・有楽町の「ソーシャルバーPORTO」も日替わり店長がいるバー。喜屋武悠生さんと嶋田匠さんが18年6月に設立した。小料理屋だった居抜き物件を改装し、33平方メートルほどの店内に大きなL字型のカウンターを構える。「席数は10席ほど。客同士の顔が見え、頑張れば一つの話題で全員が盛り上がれる店を意図した」(喜屋武さん)

編集者や美容師、ゲストハウスのオーナーなど、毎月28人が日替わりでカウンターに立った。ゲストとして単発で登場した人を含めると店長を務めた人は100人を超えた。

自分の店を出したいなどの目的意識を持った人は少なく、「日常生活の延長線上で、楽しみながら店長をしている人が多い。月一度、まとめて友達と会う機会として使っている人もいた」(嶋田さん)。客層は7割が店長の直接の知り合いだという。

開店時から続けて店長を務める人もいれば、常連客からいつの間にか店長になった人もいる。「カウンターの内と外で区切らず、みんなが自分の居場所だと思える店を心がけている」と喜屋武さん。

新型コロナの感染拡大を受け休業していたが、14日より客を過去に来店したことがある人と、店長の知人に限って営業を再開した。検温や手指の消毒など、コロナ対策にはきっちり対応している。

休業中はZoomを使った営業を開催。対面とは違う難しさがあったが、海外や地方の在住者など、普段は来店できない人が店の雰囲気を味わえるというオンラインならではのメリットもあった。嶋田さんはZoomを「実店舗に足を運ぶのと、SNS(交流サイト)の中間のような体験」と説明する。

[2020年7月18日付日本経済新聞夕刊]

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