今から50年後の2070年には、化石燃料を使わない暮らしが実現できているのだろうか? ナショナル ジオグラフィック2020年4月号では、その答えを求め、記者と写真家が電気自動車（EV）に乗り込んだ。2人は西海岸のサンタモニカから東海岸の首都ワシントンまで、米国を横断する旅を試み、各地の変化をリポートしている。
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国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、今後50年以内に温室効果ガスの排出をゼロにしなければ、気候変動の壊滅的な影響は避けられないと警告している。だが現状では、世界の化石燃料生産はむしろ増えている。米国はすでに石油と天然ガスの産出量で世界最大を誇っているが、2030年をめどに30％の増産を計画している。トランプ政権は、温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」からの離脱を表明した。
その一方で、自然との調和を目指すエネルギー革命は進んでいる。世界全体では、今後5年間で再生可能エネルギーの発電容量が5割増加する見込みだ。
全米各地でも脱化石燃料の取り組みが進む。カリフォルニア州は、2020年から新築住宅に太陽光パネルの設置が義務づける。ロサンゼルスは今後8年で、EVの充電ステーションを2万8000カ所設置する計画だ。
レンタルしたEVで、砂漠の町モハベに入った。太陽光パネルに覆われた広大な土地を見下ろすように、何基もの風力タービンが並んでいる。再生可能エネルギーによる発電施設がこれほど密集している場所は、米国ではここぐらいだろう。
今や太陽光発電は驚くほど安上がりだ。主に公的政策の後押しと技術の進歩のおかげで、太陽光パネルの価格は1970年代以降、99％も下がった。政府が電力会社に再生可能エネルギー発電の割合を増やすよう義務づけたため、需要が急増し、生産効率が高まったからだ。出力1ワット当たりの太陽光発電の設置コストは10年前の5分の1になり、必要な面積は半分に減ったという。
米国では、住宅向けの設備から大規模な発電所まで含めて、太陽光発電施設が100万カ所に達したのは2016年で、導入開始から40年かかった。だが、そのわずか3年後の2019年には200万カ所に達し、2023年には400万カ所にのぼると予想されている。米国は現在、太陽光発電で1300万世帯の電力を賄える。しかも、新設される施設はどんどん大型化している。
目を見張る数字だが、この程度ではとても足りない。現在、米国の発電量に占める太陽光発電の割合は2％弱、風力は7％程度にすぎないのだ。世界全体でも似たようなものだろう。
