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ヘッドハンターが欲しがる人材 年収2000万円の条件 縄文アソシエイツの古田英明代表取締役に聞く

2017/6/11

PIXTA

 日本の名門企業でもヘッドハンティングで、「プロ経営者」などの経営人材を求めるケースが増えている。どのような人材がスカウトの対象となり、年収はどう決まるのか。転職後に成果を上げる人材とはどんなタイプなのか。LIXIL(リクシル)グループ社長の瀬戸欣哉氏など数々のヘッドハンティングを手掛けた、縄文アソシエイツ(東京・港)の古田英明代表取締役に聞いた。

■名門企業、外部から企画担当常務

 「今、日本の名門企業で純血主義が崩れようとしている」。日本有数のヘッドハンターとして知られる古田氏はこう話す。続いて「社名は言えませんが、ある大手メーカーのトップから企画担当常務を外部からスカウトしてきてほしいという依頼が来ました。東京大学など一流大学出身者ばかりの名門企業で役員はそれまで生え抜きが占めていました。企画や人事は会社の要、それを外の人に委ねたいというのです」という。

 なぜ外部に人材を求めるのか。「年率3%程度の成長を描く中期経営計画を作成できる人材は内部にいくらでもいる。しかし、2020年以降、それで乗り切れるのか。会社を変えられるような、革新的な事業計画を考えられる人材はいないのか、そういう経営者の危機感からの要請だった」という。早速、縄文アソシエイツは動いた。「うちには経営人材候補のデータベースは1万~2万人分はありますかね。実際は付き合いのある人からどんどん紹介してもらうやり方ですが、まず100人程度をリストアップして選択し、さらに候補者を絞って、実際に接触していく」という。

 当然、ヘッドハンティング会社は公に候補者と会うことはできないので、ホテルなどで接触する。最終的に顧客企業と面接してもらうのは3~5人。面接はオーナー企業の場合、一度で即決されることもあるが、2~3回が平均だという。しかし、「どんなにその会社でエリートで、有能な人材でも転職先で力を発揮できるのは、5分の1以下ですね」と古田氏は語る。

■わかりやすく話す人

 ではどんな人材が転職後も高い実績を上げられるのか。どのようにして古田氏は人材を見抜くのか。

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