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都市直下地震どう備える? 家族で避難・連絡ルールを

2018/8/20

大阪北部地震は都市直下型の怖さを再認識させた(地震の影響で陥没した、大阪府高槻市の道路)

2018年6月に大阪で起きた震度6弱の地震で、街は大混乱に陥りました。都市の真下で起きる地震の恐ろしさを改めて感じたけれど、こうした地震はこれからも増えるの? 私たちはどう備えればいいの?

都市直下地震について、三浦綾さん(57)と菅原直美さん(41)が久保田啓介編集委員に話を聞いた。

――大都市の大阪の真下で地震が起きるなんて。

6月18日の大阪北部地震は活断層がずれたことが原因で起きました。この周辺には「有馬―高槻断層帯」「上町断層帯」など複数の断層帯があり、どれがずれたのかは特定できていません。地震の規模を示すマグニチュード(M)は6.1で、1995年の阪神大震災(7.3)や2011年の東日本大震災(9.0)に比べるとそれほど大きくありません。実際、国内でM6以上の地震は月1回強の頻度で起きています。

ただし、大都市直下で起きただけに被害が大きくなりました。電気やガス、水道などライフラインに被害が相次ぎ、鉄道が止まって多くの帰宅困難者が発生し、都市機能がマヒしました。大都市直下の地震は阪神大震災後ほとんど経験がありません。コンクリート塀が倒れて小学生が亡くなったように、対策にはなお死角が多いのです。

――こうした地震が各地で起きる可能性があるの?

活断層は全国で分かっているだけで2千カ所以上あります。政府の地震調査委員会は注意が必要な約200断層・区間を選んで地震の発生確率を公表していますが、確率が高い「Sランク」が35カ所あります。2年前の熊本地震は「日奈久断層帯」「布田川断層帯」で起き、これらも要注意断層とみられていました。地下に埋もれている未知の断層も多く、これらが地震を引き起こす恐れもあります。

地震には活断層がずれるタイプと、東日本大震災や南海トラフ地震のようにプレート(地球を覆う岩板)境界がずれる海溝型の2種類があります。一方が他方の引き金になるといった直接の因果関係は確認されていませんが、一定サイクルで地震が少ない時期と多い時期を繰り返すことが知られています。

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