余震に備える！無料通話ソフト「Skype」の使い方

携帯電話の各キャリア（通信事業者）では、通話の急増による通信障害を防ぐため、通話やメールへの「発信規制」の仕組みを用意している。東日本大震災では、地震発生直後に関東から東北地方にかけての広い範囲で、8割から9割の通話規制を実施した。このため家族や友人と連絡を取ろうにも、全く通話できないという状況に陥った。

通話への発信規制が続く中、影響が比較的小さかったと言われるのが「パケット通信」である。メールやTwitterが使えたのも、パケット通信が利用できたからだ。

さらに一部には、スマートフォンにインストールした無料の通話ソフト「Skype（スカイプ）」が役立ったという声も聞かれた。スマートフォンから電話をかけると通話規制の対象になるが、パケット通信を利用するSkypeの通話機能は規制を受けずに済んだのが理由だろう。

Skypeの特徴は、負荷を分散しやすい通信方式を利用して、音声や映像をやり取りすること。主にパソコン向けに開発されてきたが、2010年から2011年にかけて、スマートフォン向けの公式アプリがリリースされた（図1）。パナソニックやソニーといった家電メーカーもAV機器のネット機能を強化する目的で、薄型テレビやブルーレイディスクレコーダーなどにSkypeの通話機能を取り入れ始めている（図2）。

こうして広がってきたSkypeの利用環境。セットアップをして普段から家族や知人同士で通話できるようにしておけば、いざというときの連絡手段になり得る。

Skypeには、無料と有料のサービスがある（図3）。Skypeユーザー同士の通話、複数のユーザーを結んでの会議通話、1対1のビデオ通話は全て無料。このほか、Skypeから固定電話や携帯電話への通話サービスも有料で用意されている。

有料サービスの料金は、通話した分の料金を支払う「プリペイド」の利用で固定電話が1分3円22銭から。このほか、60分や120分など、通話できる時間を先に買い求める「月額プラン」もある（図4）。

このように通話相手により無料と有料に分かれるが、要するにSkypeを利用できるパソコンやスマートフォンとの通話は無料。Skypeを使えない固定電話や携帯電話とは有料と考えればよい（図5）。

iPhoneのSkypeアプリは「App Store（アップストア）」で入手する。初回起動時にSkypeのユーザーアカウントを取り、連絡を取り合いたい家族や友人を自分のコンタクトリストに入れておく。通話するにはオンライン状態（Skypeを起動している状態）のユーザーを指定する（図6、次ページの図7）。

パソコンからSkypeを利用すると、複数人での会議通話もできる。こちらは遠方との会議通話、自宅待機時の連絡手段としても有効だ（図8）。

東日本大震災の本震は、多くの人が自宅外で活動している午後2時台に起きた。このためスマートフォンから利用できるSkypeと、規制が少なかったパケット通信という組み合わせが功を奏した。

もちろん、Skypeが地震に強いと一概に言うことはできない。震源地に近い宮城県や岩手県の一部では、携帯電話の基地局自体が被害を受け、パケット通信も停止している。このような状況ではSkypeは使えない。

一定の条件下ではあるが、Skypeという連絡手段を持っていることは、万が一のときに差が付く。東日本大震災では、携帯電話以外の連絡手段を持つ大切さを学んだ。頻度は減ってきたとはいえ、余震と見られる地震も続いている。Skypeを重要な連絡手段の一つとして捉え、導入を検討してはいかがだろう。

（ライター　原如宏）

[日経パソコン2011年5月9日号の記事を基に再構成]