スマホ料金、月額2000円も 狙うは「更新月」スマホ通信料金はまだまだ削れる 見直しポイントはここだ(下)

日経PC21

2014年6月にNTTドコモが通話完全定額制「カケホーダイ」を実施して以来、スマートフォン(スマホ)の料金プランが分かりにくくなったという声は大きい。さらに2015年3月からは、スマホの契約と自宅のインターネット回線契約をセットにした場合の割引も導入され、料金体系の複雑怪奇さに拍車がかかった。最終回は、MNPや機種変更で料金を引き下げる技を紹介する。(注:料金・価格の情報は注記のあるものを除き、2015年2月中旬時点のもの)

スマホの料金を大幅に引き下げたいなら、機種変更や他の携帯電話会社への乗り換え(MNP)も検討しよう。通常、スマホの契約には2年間という“縛り”が設けられている。携帯電話会社は、スマホに縛りをかける代わりに、通信料金を値引きして提供している。利用者側も毎月の料金を下げるために、2年契約するのが通例となっている。

しかし、この縛りというのが端末を買い替えるときに厄介な存在になる。なぜなら、時期をよく見定めずに新しい端末を購入すると損することがあるからだ。どうすれば、損せずに端末を買い替えられるのか。重要になるのが「更新月」の見極めだ(図1)。

更新月というのは、2年間の縛りが解けて、契約解除料がかからずにほかの通信事業者へ乗り換えられる月のことをいう。契約解除料は9500円(税別)と高額なので、更新月とそれ以外の月では段違いの差となる。

更新月が得なのは、他社への乗り換えだけではない。機種変更でも同じだ。機種変更だと契約解除料はかからないものの、毎月の割引(ドコモの月々サポートなど)が消滅する。買い替えるなら割引を使い切った後がよい。

図1 格安スマホや他社に、最も手数料が安くMNPで乗り換えられるのは、2年単位の“縛り”が解ける「更新月」。ドコモ、au、ソフトバンクの3社とも、契約した翌月を1カ月目とするため25カ月後が更新月となる。2013年2月に契約した場合は、2015年3月が更新月だ。この月は契約解除料がかからないため、MNP手数料だけで済む。ちなみに、3社とも契約解除料は9500円(税別)で、MNP 手数料は転入先と転出元に支払う金額の合計で5000円(同)。機種変更の場合は、更新月以外でも契約解除料は発生しないが、今まで使っていた機種の「月々サポート」などの割引が受けられなくなる。また、分割で購入していた場合は、残金を一括で支払う必要があるので、やはり更新月に機種変更するのがお得だ
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格安スマホなら端末代込みで月額2000円も
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