年収1000万円超のDX人材へ 専門知識なくても道開けるクライス・アンド・カンパニー社長 丸山貴宏氏


企業が今、強く求めているのはDX人材(写真はイメージ=PIXTA)
企業が今、強く求めているのはDX人材(写真はイメージ=PIXTA)

現在、企業のニーズが非常に高まっている人材として、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関わる人材が挙げられます。DXとは何でしょうか。デジタル化による業務効率化を指す人もいれば、単なるデジタル化にとどまらずにイノベーション(技術革新)を起こすことだと言う人もいます。人材紹介を手掛けるクライス・アンド・カンパニー(東京・港)の丸山貴宏社長にDX人材について聞きました。

今回はDXを「デジタル化による業務変革」と定義して話を進めたいと思います。業種や事業規模の大小にかかわらず、現在は多くの企業が「DXを成功させなければ、わが社の将来はない」と切羽詰まった印象を受けるほど、DXに必死に取り組んでいます。

社内にさまざまな事業部を抱える大手企業はデジタル事業部門がDX人材を採用しているのはもちろん、その他の事業部でもDXに取り組んでいるため、同じ会社の中でDX人材の取り合いが発生しているケースもあります。

DX人材へのニーズは今後も続く

このような状況なので、おのずと転職市場でDX人材に提示される給与水準も上昇してきています。最近、当社で紹介したDX人材案件は全て年収1000万円を超えています。

DX人材に対するニーズの高まりはいつまで続くのかと考えると、これは一時的なトレンドで終わるものではないと思います。デジタルを活用した業務変革はしばらく廃れることはなく、世の中で必要とされる主流のスキルになる可能性が高いです。

パソコンが一般に普及し始めてビジネスパーソン必須のスキルになったり、表計算ソフトが登場して事務職に欠かせないスキルになったりしたのと同じようなことが、これからDXで起こるかもしれません。ただし、DXの詳細な中身は時代によって変化し、DX人材に求められるものもその時々で変わっていく形になると見ています。

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「ノーコード」がDX人材への道を開く
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