転職で問われる「巻き込み力」 リモート面接術も必須

テレワークで成果を出せる能力が転職者に求められている(写真はイメージ) =PIXTA
テレワークで成果を出せる能力が転職者に求められている(写真はイメージ) =PIXTA

年末年始の休みを経て、転職への決意を新たにした人もいるだろう。在宅勤務の拡大やDX(デジタルトランスフォーメーション)の進展など、ビジネスパーソンを取り巻く環境が激変するなか、2021年の転職市場で求められるのはどういった人材か。パソナの岩下純子常務執行役員に話を聞いた。

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――2020年は新型コロナウイルスの影響で転職市場も大きな影響を受けました。21年、企業の転職採用ニーズはどうなりますか。

「昨年春の緊急事態宣言の時は新規求人件数が前年比6割程度まで低下しました。在宅ワークの拡大で採用活動自体も滞り、書類選考の通過率が大幅に下がりました。育成にコストや時間がかかる若手のポテンシャル採用が大きく落ち込んだほか、事務や営業の求人も低迷しました。その後、企業の採用ニーズは緩やかに回復し、20年12月末時点で前年比8割の水準までようやく戻ってきたというところです」

「ただ、企業側は依然として採用への慎重姿勢を崩していません。経営トップの人材投資に対するシビアな姿勢から、最終面接で見送りになるケースが増えています。飲食、旅行などのサービス業の回復も見込めず、今年の中途採用の求人件数は昨年末の水準、全盛期の8割程度で推移するのではないでしょうか。金融、ヘルスケア、製造業(5G、中国関連)などの業界を中心に即戦力を中途で採用するニーズが堅調な一方、ポテンシャル採用は今年も低水準で推移しそうです」

「景気の先行きが見通せない現状で、すぐに活躍が見込める即戦力人材に絞る傾向がより顕著になっていくと思います。欧米などでは、以前から中途といえば即戦力採用を指していましたが、今後は日本でも同じようになり、特に人材紹介においては『ポテンシャル採用』という枠が大幅に減少していくと思います」

「今回の緊急事態宣言は、企業の採用活動にそれほど大きな影響が及ばないと考えています。既にリモートでの採用活動が定着しており、景気についても昨年の緊急事態宣言のときほどは先行き不透明感が高まっているわけではないからです。ただ、飲食サービス業はさらなる業績悪化の可能性もあり、採用抑制が進むかもしれません」

――求職者側の動きは。

「昨年来、働き方やキャリアの価値観を見直す機運が生まれ、転職希望者も増えたように思われがちですが、実際は経済の停滞から転職に慎重になる人が多く、自社のコロナへの対応(在宅勤務を許可しない、など)に不安を感じて転職する人はそこまで増えなかった印象です。在宅勤務に切り替わったときに転職活動を始めたものの、実際に求人案件を調べていくうち、年収やこれまでの経験が生かせるかといった、自身がこだわる条件に合った求人が見つからず転職を諦める人が少なくありませんでした。また、35歳以上のミドル層は現在の会社から強く慰留されるケースが目立ちました」

「今年は経済が回復してくれば、昨年、様子見していた人、特に30代後半以上の動きが活発になるのではないかと思っています。コロナの打撃が長期化している業界でも転職希望者が一段と増えそうです。一方、若手は条件の良い求人案件がなかなか見付からず、現職にとどまるケースが多くなるでしょう」

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リモート環境でも成果出す能力が必須