コロナに負けない テレワークに必要な4つの視点『テレワークで新型コロナショックを乗り切る!』より

次に、考える人視点「第二章 テレワーク導入のメリットと注意点」では、ツールやルール、さらに調査に基づくデータなどテレワークを考えるのに役立つ材料を提供する。まず、新型コロナ騒ぎで人の動きはどう変わったのか。スマホによる人口動態調査によれば、一部の地域ではあるが実に都外から都内への流入数が5割減っているという、衝撃的な事実が報告されている。また、「新型コロナに伴うテレワーク導入」についても提言が寄せられている。現在は緊急時であり平時にゆっくり段階を追って導入するテレワークと、同じやり方は通用しないという。

経験者の生の声も

そして働く人視点「第三章 テレワークで仕事と暮らしはどう変わったか」では、テレワークを経験した人々の生の声をご紹介する。新型コロナがなくても、育休などテレワークを必要とする人々はこれまでも多かった。まずはテレワークを11カ月間続けた、育児中の女性IT営業を見てみよう。彼女は1週間のうち2日間をまるまる在宅勤務にあて、オフィスで業務をするのは全体の3分の1ほどだ。「仕事に集中できる環境ができた」などのメリットもある半面、意外なデメリットも見つかったという。また、4カ月間育休を取った男性研究者は「人と違う働き方があってもいい」と話している。

そして最後は「第四章 テレワークを支える製品・サービス」だ。Teams、Slack、Zoomといった製品名がメディアをにぎわすようになってきたが、そういったコミュニケーションツールはもとより、テレワーク用の机や、意外なところでは液晶画面ののぞき込み防止フィルターなどを紹介している。そうそう、いつもと違うところで仕事をすると、とかく肩こりが気になるもの。その原因も解説している。

テレワークへの流れは止まらない

文末にあとがきを寄せた日経クロスウーマン編集長、羽生祥子は「テレワークは当初、“訳あり社員”の対処法だった」とする。時代は様変わりし、テレワークはビジネスを継続するのに必要な要素となった。しかし、感染症対策としての一時的な避難策と考えるのは間違っている。今回の新型コロナ騒ぎで、社会はテレワークに触れてその善しあしを知り、当然ながらそれを組み込んだ働き方改革へ進んでゆく。あなたが新しい働き方を考える手近なツールとして手に取ってみてはどうだろう。

(日経BPテレワーク特別取材班 川上真)

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出版 : 日経BP
価格 : 780円 (税込み)

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