大容量インクプリンター 使う人ほど得、環境に優しく大河原克行のデータで見るファクト

大容量インクタンクのプリンターが増えている(写真はイメージ=PIXTA)
大容量インクタンクのプリンターが増えている(写真はイメージ=PIXTA)

インクジェットプリンター市場において、大容量インクタンクモデルの存在感が少しずつ高まっている。調査会社BCNのデータをもとに独自に集計をしたところ、各社の新製品が出そろった2019年11月には、大容量インクタンクモデルの構成比は7.7%に拡大。12月も7.5%となった。最新データとなる20年1月も、大容量インクタンクモデルの構成比は7.0%と、7%台を維持している。

 1月だけのデータを遡ってみると、17年1月はわずか0.1%だったのが、18年1月には2.2%に拡大。そして、19年1月には4.2%となり、20年1月には7.0%と、年を追うごとに大容量インクタンクモデルの構成比が高まっていることがわかる。

少しずつ伸びている大容量インクタンクのプリンター(BCNのデータから作成)

 大容量インクタンクモデルは、従来のようなインクカートリッジとは異なり、あらかじめ大容量のインクタンクを搭載。ランニングコストが安いのが特徴だ。

 たとえば、エプソンのインクカートリッジモデル「EP-882AW」だと、A4カラー文書1枚当たりのコストが約12.0円であるのに対して、大容量インクタンクモデルの「EW-M752T」は約2.7円。L判写真を印刷する際のインクと用紙の合計コストでは、「EP-882AW」の1枚あたり約20.6円に対して、「EW-M752T」は約8.6円で済む。

 本体価格は、大容量インクタンクモデルの方が高いが、「1年間でインクカートリッジを1セット購入したり、500枚入りのA4コピー用紙を1冊購入するユーザーであれば、トータルコストでは、大容量インクタンクモデルの方が得になる」(エプソン)としている。また、インク交換の手間がかからず、インクカートリッジをこまめに購入したり、予備のインクカートリッジを用意しておいたり、といった手間も減る。これは、環境負荷を低くすることにもつながる。

 現在、国内では、約350機種のインクジェットプリンターが販売されているが、そのうち大容量インクタンクモデルは、エプソン、キヤノン、ブラザーから34機種が発売されており、ラインアップも徐々に広がってきている。

大容量インクタンクで先行したエプソン

 この分野で先行しているのが、エプソンだ。

 19年のインクジェットプリンターのシェアは、キヤノンが43.7%、エプソンが42.7%、ブラザーが13.0%となっているが、大容量インクタンクだけに絞り込むと、エプソンが59.5%と圧倒的なシェアを誇る。それにキヤノンの25.6%、ブラザーの14.8%が続く。

大容量インクタンク・プリンターのメーカー別シェア(2019年、出所:BCN)

 また、20年1月のデータを見ると、エプソンでは、9.3%を大容量インクタンクモデルが占めており、その構成比は徐々に拡大。2桁に達しようとしている。

 もともとインクジェットプリンターのビジネスモデルは、プリンター本体を低価格で販売し、インクカートリッジで収益を確保するというものだ。

 プリンターの普及期において、台数シェアを獲得することが、その後のインクカートリッジの販売数量に直接影響することから、各社は、プリンター本体の価格を引き下げ、その分、インクカートリッジでもうけるビジネスを選択した。

 だが、このビジネスモデルはプリンター普及期には功を奏したものの、プリンターの普及が一巡すると、負の影響を及ぼし始めた。

 インクカートリッジが高いため、プリントアウトをしないという動きが顕在化したからだ。さらに、スマホの普及により、1人あたりの写真の撮影枚数は圧倒的に増加しても、プリントアウトをせずにデジタルデータとして保管する使い方が一般的になった。ペーパーレス化といった動きも、大手企業だけでなく、中堅中小企業や個人における印刷頻度を減らすことにつながった。さらに、量販店では、利益率が高い互換インクを優先的に取り扱うようになり、純正品の販売比率が減少。インクカートリッジで稼ぐというビジネスモデルが限界に達しようとしていた。

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