企業のインターンシップへの参加が内定につながる「採用型」インターンが急増しそうだ。優秀な学生にいち早く接触したい企業がインターン市場に続々と参入し、2021年卒組の学生は夏インターンに向けて既に臨戦態勢だ。「採用型」企業の多くはインターンと本選考の2本立てで学生を選んでいるにもかかわらず、学生の間で「インターン落ちたらおしまい」という噂が流れるほど、一部では加熱気味となっている。
企業の7割、21年卒採用でインターンを強化
「メーカーや商社など企業からのインターンのプロモーション依頼が昨年の同時期の2倍近く来ている」
就職サイト運営のワンキャリアの北野唯我執行役員は驚きを隠さない。同社のサイトは難関大学を中心にキャリア志向が強い学生から人気が高い。売り手市場の中で企業がインターンシップを通じて優秀な人材を確保しようという動きを鮮明に映す。
就職情報大手のディスコ（東京・文京）が企業に実施した調査によると、2021年卒の採用で注力する施策のトップは「インターンシップの実施・強化」で68.3％。2位も「採用広報解禁前の活動強化」（64.3％）で、企業がインターンなどを通じていかに早く優秀な学生にアプローチするのかに傾倒している様子が分かる。
「学生側が採用との関係を期待する傾向がある」（NTTコミュニケーションズヒューマンリソース部の可児元嗣担当部長）という言葉通り、学生と企業の思惑がかみあい、インターンと採用との結びつきは強まるばかりだ。
インターン急増の直接のきっかけは2年前。経団連が、当時の2019年卒を対象とした「1日タイプ」のインターンを解禁したことによる。それまで5日以上としていた規定を削除し、企業は簡単・低コストでインターンを実施できるようになった。就活解禁日を待たずに企業と就活生が堂々と接触できる道を開いた。
初期のインターンは、学生に企業を知ってもらうという広報的な意味合いが強かった。しかし、実施する企業が増えるにつれ、早期に優秀な学生の獲得に動く企業に引っ張られる形で採用型に変質していった。
ある化学大手の人事担当者は「従来は採用とインターンは無関係だったが、他社が早めに動いていることもあり、今年からインターンを通じた早期選考を始めることにした」と明かす。
インターン時期に合わせ、エントリーシート添削指導を前倒し
学生を送り出す側の大学側はどう受け止めているのか。日本私立大学連盟はインターンに中長期の就業体験を期待しており、現在主流となっている1日型は事実上の説明会とみてインターンとは見なしていない。しかし、1日型を中心に採用との結びつきが強まる中で、現実的な対応を取る大学も出てきた。
