学生だった1972年に雑誌「ぴあ」を創刊して以来、半世紀近く、ぴあの経営を担ってきた矢内広社長（68）。情報化時代の流れを巧みにとらえ、次々と事業を拡大するとともに、数々の試練も乗り越えてきた。「節目節目で先手を打ってきた」という決断力に迫る。
プラットフォーマーの「先駆け」 海外でも理解されず
――雑誌の「ぴあ」が順調に部数を伸ばしていた84年にチケット販売に乗り出しました。様々な情報を集め、ワンストップで顧客のニーズに応える仕組みはプラットフォーマーの先駆けとも言えそうです。
「映画や演劇、音楽などの情報を網羅した『ぴあ』という情報誌によって多くの人が映画館や劇場に行きやすくなったわけですが、店でチケットを買うというハードルが残っていました。これをIT（情報技術）で解決しようと考えたわけです。私の中ではチケットも雑誌も根幹は同じでした」
「チケット事業に参入したとき、当社は出版社ではなく情報伝達業だと定義し直しました。コンピューター技術に出合い、雑誌という形にこだわる必要はない、新しい情報メディアが出たらそれに自分たちが持っている情報を流せばいいと考えました。まさかその後、雑誌がなくなるとまでは思いませんでしたが」
「当時は役員も銀行も『雑誌が好調なときにリスクを冒してまでやる必要があるのか』と反対し、四面楚歌（そか）の状態でしたね。メインバンクの頭取に相談に行ったときに日本興業銀行（現みずほ銀行）の産業調査部を紹介されました。当時はそれがどんなにすごい組織か知りませんでしたが、とにかく事業を実現したい一心で駆け込みました。海外の動向や国内のチケット流通の仕組みまで3カ月ほどかけて調査してもらい、『事業性あり』という結論が出た。すると社内も他の銀行も『興銀が言うなら』と納得してくれました」
「85年ぐらいに、ロンドン、ニューヨーク、パリなどにある海外のエンターテインメント情報誌の経営トップに順番に面会に行きました。ぴあは情報誌に加えてチケットの販売もやっていますと話をしたのですが、不思議なことに誰も興味を示さなかった。米国なんて新しいビジネスに貪欲な国ですから飛びついてくると思ったのですが、『私たちは出版社ですから』と一様に言うんですよね」
