廃校水族館に「まずい棒」… 逆境破った地方発ヒット
何もないところに人は訪れない。しかし、何もなくても「特別なもの」はつくれる。4月開館の高知県室戸市の「むろと廃校水族館」の人気は、改めてそれを感じさせてくれた。逆境をはね返しヒットをつかんだ地方発の施設・企画を探った。
25メートルプールでウミガメが泳ぎ、教室内の水槽では地元のウツボやアジが見られるという奇抜な水族館を運営するのは、NPO法人の日本ウミガメ協議会(大阪府枚方市)。研究用のウミガメや魚類の保存場所を探していたところ、2006年に廃校になっていた室戸市の小学校に出合った。
「水族館にしては」という室戸市長の一言で、元小学校という特性を生かした水族館づくりがスタート。同協議会のメンバーには水族館勤務経験者が複数おり、50種類1000匹以上が見られる水族館が低コストで出来上がった。アクセスの悪い土地だったため、当初は目標来館者数を年間4万人に設定したが、10月30日、開園から約半年で10万人を突破した。
同館の正式名称は「むろと海の学校」。しかし若月元樹館長は廃校水族館の名称を押し通した。その理由を「廃校の活用は各地で課題。モデルケースを目指したい」(若月館長)と説明する。
クラウドファンディングで復活
一方、茨城県石岡市の動物園「東筑波ユートピア」の復活も悪条件をはね返した例だ。同園は6日間来園者がゼロだったこともあるなど、存続の危機にあった。そこで活用したのがクラウドファンディング。復活への思いを語り、「イノシシ牧場」のリニューアル資金を募ったところ、目標の約1.5倍となる5816万円が集まった。運営者のひたむきさが共感を呼んだ好例だ。
最近はクラウドファンディングをマーケティングに活用する例が地方でも目立つ。
例えば、猫の毛づくろい用ヤスリ「ねこじゃすり」を開発したワタオカ(広島県呉市)は、リサーチを兼ねてクラウドファンディングにねこじゃすりの製品情報を公開。30万円の目標を大きく上回る283万円を調達できたことから製品化を決めたという。
遊び心がネットユーザーの心をつかむことに成功し、爆発的にヒットした例もある。
有名人がSNSで紹介して話題に
千葉県・銚子電気鉄道の「まずい棒」は、味はいたって普通だが、「経営がまずい」とかけたネーミングや漫画家の日野日出志氏に依頼したイラストなど手間をかけたパッケージが奏功。発表と同時に交流サイト(SNS)で話題となり、予定の3万本が早々に売り切れた。現在までに30万本を売り上げている。
米国ブランドのダジャレのような高知県の「高知」ブランドも同様だ。クラウドファンディングの反応はいまひとつだったが、商品を企画したデザイナーの中島匠一氏が高知でロケ中の有名人に財布を渡したところ、面白がってツイッターに載せてくれた。
これがきっかけで1万個が売れ、今でも1カ月待ちの状態が続いている。愛媛県東温市の「いろいろそうめん」も、ブレークのきっかけはユーチューバーの紹介だった。
18年は地震や豪雨など災害の多い年だった。そのためか、移動型商品の活躍も目立った。ブルースカイ(福岡市)が運営する、マイクロバス利用の飲食店「動くスナックアポロ号」は、移動して各所で営業するスタイル。移動型としたのは「街の要素をすべて移動可能にし、災害に強くする」という、ある起業家の構想に影響されたためだ。6月には、九州北部豪雨の被災地に出張して、交流拠点としての役割も担った。
また、北海道本別町で移動式の小屋(タイニーハウス)のレンタルを実施しているKOYA.labにも、9月の北海道胆振東部地震の際に、被災地でタイニーハウスを活用したいという自治体からの問い合わせがあったという。
遠隔地で災害があると、支援活動が困難を極める。今後は、そうした際に活用可能な「移動型」のサービスへの注目が高まり、それを地方自治体が支えるスキームが生まれるかもしれない。(ライター 横田 直子 発売中の日経トレンディ12月号から再構成)
[日本経済新聞夕刊2018年11月10日付]
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