難題に挑んで自信　上場企業女性役員に聞く飛躍への道

役員になった女性たちは、どうステップアップしてきたのか。女性社員育成のヒントを探るべく、上場企業の女性役員に尋ねた。

回答者は社内外の役員を含み、平均年齢は54.5歳。社会人になった時点では結婚・出産・その両方のいずれかを機に「仕事を辞めるつもりだった」人が24.7%を占め、管理職になることも「特に考えていなかった」が62.3%、「（管理職に）昇進・昇格したい」と思っていた人は31.2%にとどまっていた。

変化が見られるのは管理職になった頃だ。「もっと昇進・昇格したい」と思った割合が42.2%に高まる。

意識を変えた人が挙げた理由の1つは「仕事の面白さ」。「仕事がとにかく面白く、ここまで来たならと上を目指したくなった」（監査役・60代）、「自分の努力次第で評価されることへの喜び」（社外取締役・50代）などだ。

「上位のポジションの方が自分の業務範囲・裁量が広がる」（執行役員・40代）との気づきもある。管理職経験を機に、より権限を持って仕事をしたいと昇進を意識し始めた人が目立つ。女性は仕事と家庭の両立のほか、自身を過小評価し昇格に慎重になりがちとされるが、社会に能力を還元する喜びを感じ「チャンスを生かそう」との考えに変わったといえそうだ。

では、どんな体験が飛躍をもたらしたのか。「成長を促した出来事」（複数回答）のトップ2は「取引先や顧客との交流」（53.9%）、「上司との交流」（50.6%）だった。

ただ一方で、何らかの難しい課題への挑戦を挙げた割合をみると、89.6%と約9割に達した。例えば「新規事業立ち上げ・新店開業・新戦略採用など」が44.8%、「高いノルマや目標の達成」も30.5%となった。

さらに「その他の課題への挑戦・困難な経験」（27.3%）として、「東日本大震災後の事業危機対応」（執行役員・50代）、「社運をかけたプロジェクトの成功や完了期間が限定されたプロジェクトの完遂」（同・50代）なども挙がった。

企業の中で充実感のある難しい仕事は無意識のうちに男性に渡されがちだったが、2016年の女性活躍推進法の全面施行以降、女性にも重要な仕事を任せようとの機運は急速に高まりつつある。「ダイバーシティのいいところは、潜在能力は高いがチャンスを与えられなかった人が引き上げられ、力を発揮できること」（リクルートワークス研究所の石原主任研究員）。男性中心の企業社会で黙々と職務に励んできた女性たちの実績が公正に評価され、役員として活躍する道が開け始めた。

さらなる育成に向け、石原主任研究員は「辞めたくないと思えるほど面白い仕事の体験」と「能力発揮のチャンスを運んできてくれる上司や、頑張れと引き立ててくれるスポンサー」が必要だと説く。女性の社内役員が自身が役員になれたと思う要因（複数回答）も「引き立てたり機会を与えたりする上司の存在」（57.9%）がトップだ。

さらに後進女性を役員レベルに育てるうえで重要なことを聞くと、「早い段階で複数職場、職種の経験を積み変化への適応力を養うことと修羅場経験を積むこと」（執行役員・50代）などが代表的な声。「失敗」の大事さを説く人も多い。そこから「前向きに向かうバイタリティー」（同・50代）を忘れず、挑戦を重ねていくと視野も人脈も広がるとの助言が目立つ。妊娠・出産といったライフイベントを考慮し、その点でも若いうちからの多様な経験を推す人が多い。

生産年齢人口が減るなか、女性活躍の推進は必須。女性役員誕生を一過性で終わらせてはならない。「（人材輩出の）パイプラインを太くし脈々とつなげていくことが大切」と石原主任研究員は強調する。

企業価値向上のためにも女性役員の増加は重要な課題だ。安倍晋三首相は13年「役員（執行役員を含む）に1人は女性を」と経済界に要請。今回の調査で女性役員が1人以上いる企業は、執行役員まで含めると344社だった。

企業も徐々に対応。18年1月にトヨタ自動車で生え抜き女性初の役員が誕生。1989年に女性総合職1期生として入社した加古慈さん（51）だ。高級車「レクサス」開発責任者で常務役員に。就任後の会見で「目的を見失わないことが大切」と力を込めた。

女性役員で目立つのが社外取締役での弁護士などの起用だった。そんななか、6月に造船・重機業界のIHIでは82年に研究者として入社した水本伸子さん（61）、建機メーカーのコマツでも前人事部長の浦野邦子さん（61）が生え抜きで取締役になった。

透明性のある組織運営など企業統治（コーポレートガバナンス）の面からも、女性役員の起用は喫緊の課題。東京証券取引所は6月、コーポレートガバナンス・コードを改訂し、外国人や女性の起用を促す。

回答者から浮かんだ女性役員の横顔は既婚者が51.9%。子供がいる人は35.1%で既婚に限れば53.8%と半数を超える。社内の役員の生え抜き比率は47.1%。中途入社組には専業主婦経験者が7人いた。

6月、中堅デベロッパー、サンヨーホームズの社外取締役に就任した経営コンサルタントの田原祐子さん（59）も元専業主婦。大学卒業直後に結婚。「主婦は評価されない。働いて自立したい」と2人の子供の幼稚園入園後に働き始めた。人材派遣会社、住宅経営のコンサルティング会社などを経て98年に38歳でベーシック（東京・千代田）を起業し独立した。

独立後は年300日以上の出張もこなし省エネ住宅の普及に奔走。さらにコンサルタントとしてキッチンや収納の使い勝手の向上など「生活者視点を取り入れる」手法で住宅や住設機器などの営業拡大に貢献し手腕を発揮した。「社外取締役としても、生活者の視点を大事に企業価値向上に貢献したい」と話す。

［日本経済新聞朝刊2018年10月15日付］