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女子大御三家に負けない 実践女子大を早大流で改革 実践女子学園の井原徹理事長に聞く

2018/9/2

実践女子学園理事長の井原徹氏

実践女子学園は2019年5月、120周年を迎える。実践女子大学と同短期大学部、中学、高校を擁する同学園の井原徹理事長は「早稲田大学勤務時代に得た知見のありったけを実践流に変換しながら注ぎ込んでいる」と説明する。目指すのは「女子大御三家に匹敵する存在になる」ことだ。

■入学前から卒業後まで一貫支援

実践女子学園は19年4月、大学と短大にエンロールメント・マネジメントを本格導入する。大学入学前から在学中、卒業後まで「学園が一人ひとりと向き合い、実りある人生になるよう支援する」仕組みで、J-TAS(ジェイタス、Jissen Total Advanced Support)と名付けて展開する。

日本の大学は、部署ごとにばらばらに学生を支援してきた。入試は入学センターが担当し、在学中は教員や助手が指導、心理面の対応は学生支援センターや各種の相談窓口が引き受ける。就職はキャリアセンターが、卒業後は同窓会がカバーするといった具合だ。欠点は「それぞれの部署のデータがつながらないこと」。実践は、入学前→入学→履修→卒業→卒業後を包括的にカバーする部署を設け、「一人の女性に対して、長期にわたって面倒をみる本格的な取り組みを始める」(井原氏)。

学生の満足度を高め、社会から評価される大学を目指す。井原氏の目標は「東京女子大学、日本女子大学、津田塾大学の女子大御三家に匹敵する存在になる」こと。もちろん簡単ではないが、有言実行で一歩一歩進む。

■学園自ら男女共同参画を実践

「私立大学は『志立大学』でなければ、単なる金儲けの学校屋になる」。これが井原氏の持論だ。1969年に早大職員となって以降、管理職や理事として大学運営に長く携わってきた。早大の課長時代には職員制度の改革を担当し、職員の権限強化や業務改善を進めた。ビル・クリントン米大統領(当時)を招くプロジェクトも担当。日本の大学として、初めて米大統領を招く事業を成功させた。財務部長時代には、土地信託事業で建設したホテルの再建計画を手がけるなど腕を振るってきた。

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