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転職するなら年収アップ 給与交渉で失敗しない秘訣 エグゼクティブ層中心の転職エージェント 森本千賀子

2018/7/13

転職活動での「給与交渉」には様々な秘訣がある。写真はイメージ=PIXTA

 待ちに待ったボーナスシーズン。しかし、明細を見て思わずため息をついた方もいることでしょう。転職市場が活況な現在、転職によって収入アップを図るチャンスは豊富にあります。しかし、給与交渉には細心の注意が必要。場合によっては内定を撤回されてしまうこともあります。今回は給与交渉の秘訣をご紹介します。

■年収額の交渉が通用しない4つのケース

 支給された夏のボーナスの額に、皆さんは納得できたでしょうか。

 「働きや成果に見合った収入を得られていない」「このまま収入が上がっていく期待が持てない」……そう実感し、この時期に転職を検討し始める方もいます。

 では、「今より給与を上げたい」は、転職によって実現するのでしょうか。もちろん、その人次第ではありますが、いくら優秀な人でも、年収額の希望が通らないケースがあります。

 大前提として、採用時の給与決定にどんな事情がからんでくるかを知っておきましょう。まず、応募者が希望給与額を提示した際、受け入れられないケースには次のパターンがあります。

●大手企業などが同じ職種・ポジションを複数名採用する場合、給与体系や給与テーブルが統一されているため、個別の事情が考慮されない
●企業規模にかかわらず、給与体系・給与制度が確立・固定されている。あるいは、最近、給与規定を改定したばかり。スキルが高い人でも「特例」として認めづらい
●最近、同じグレードの社員を採用。その人の給与額と差をつけづらい
●現社員と同等のポジション(部長・課長など)やグレードで入社する場合、明確なスキルの差がない限り、現社員の給与レンジと大差をつけづらい

 上記のような背景があると、給与額を交渉しても実らない可能性が高いといえます。

とはいえ、企業側にとって「どうしても欲しい人材」である場合、基本給こそ従来の給与テーブルに合わせるものの、「入社一時金」といった形で上乗せするケースもあります。

■給与交渉で相手が納得しやすい理由

 一方、中小・ベンチャー企業など、人事制度が柔軟な組織、トップの一声で意思決定される組織などでは、給与交渉が受け入れられる可能性もあります。高度な専門スキルや、自社にない希少な経験を持つ人材なら、既存の一般社員と公平性を保つ必要がないとして、従来の給与テーブルから外れた給与額を支払うケースは少なくありません。

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