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お客さんがホイホイ集まる法則

常に食材新鮮 日曜休みだから絶好調な地場スーパー 経営コンサルタント 竹内謙礼(1)

2018/6/6

河合岳史社長(右)は、従業員と会社の未来を考えて日曜休みのスーパーを構築した

日経MJの人気コラム「竹内謙礼の顧客をキャッチ」が『200社に足を運んでわかったお客さんがホイホイ集まる法則』(日本経済新聞出版社)のタイトルで1冊の本になりました。5年間250回にわたる連載の中から、一押しのノウハウ50の事例を選び、再取材の上、大幅加筆してまとめたものです。その50の事例から、10例を抜粋して紹介します。第1回は日曜を休みにして売り上げを伸ばす地場スーパーの「売れる秘訣」です。

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最近、中小企業にとって大きな問題になっているのが、労働力の確保である。少子高齢化で若い人材の確保が難しくなり、思うように採用ができない企業が増えている。特に流通業やサービス業は労働条件が厳しいことから敬遠されるケースが多く、パートやアルバイトの確保が最も難しい業界と言われている。人材が集まらず新規開店を見合わせたり、スタッフが辞めてしまって閉店に追い込まれてしまったり、問題は日に日に深刻になっている。

そのような労働力の確保が厳しい中で、中小企業に追い打ちをかけたのが政府が打ち出している「働き方改革」である。法改正により長時間労働に制限をかけたことで、1人当たりの労働時間が短縮された。しかし、仕事量が減ったわけではない。これまで以上に人材不足は加速しているため中小企業の職場では働き手に大きなストレスがかかっている。

大企業であれば良い労働条件を提示し、労働力を確保できるが、条件が見劣りする中小企業には人が集まらない。その結果、企業同士の人材の奪い合いが激化する。人件費を上げにくい小売業や流通業は、成長の計画を策定できないほどの人材不足に陥っているのだ。

深刻な人材不足の中で従業員の離職率を下げることに成功したスーパーがあるので紹介しよう。

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えぷろんフーズ(愛知県豊田市)は、スーパー業界では珍しい日曜休みの店舗が多い会社である。

「日曜日は市場がお休みです。お客様にいつも新鮮な食材を提供したいという思いがあるので、既存店の多くは日曜を休みにしています」

そう語る河合岳史社長も、一時は通年営業に切り替えようかと悩んだ時期があったという。しかし、今では日曜休みのお店を増やして大正解だったと胸を張る。

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