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35歳以上のミドル世代が転職する場合、大企業から中堅中小企業、または創業まもないベンチャー企業へと、企業規模をまたぐ移動が多く生まれます。ただ、残念ながら入社後に「こんなはずじゃなかった」と思われるケースも多々あります。

今回は、実際に転職活動を通じてご自身が気づいた「大企業病」の症例について共有させていただきます。いつか来るかもしれない転職という人生の重大イベントに備えて「転ばぬ先のつえ」として頭の隅に留めていただければ幸いです。

1.「職域の幅」の格差

従業員数3万人を超えるグローバル電機メーカーに勤務されていたAさん(48歳)は、昨年、まったく異業種の中堅機械部品メーカーに、経営企画部長というポジションで転職しました。前職でも同じ経営企画の課長職として、7年間にわたってマクロ経済分析から中期経営計画の策定などまで、担当事業部の執行役員や関係部署の部長陣とひざ詰めで議論を交わし、8人の部下をまとめながら勤め上げた力量のある方でした。

「経営企画スタッフとしての原理原則は同じだろう」と想定していたものの、転職して初めて企業規模によるギャップに直面しました。

確かに経営の方向性を決める材料を集め、分析し、実際の事業計画に落とし込んでいくという大枠のミッションはまったく同じでした。ただ、日々の業務の粒度は、前職と比べ物にならない違いがあり、そのことが最大の衝撃だったようです。

転職先の経営企画部門は部長といっても部下は3人で、うち2人は営業から配属されて1年という担当部長と課長(どちらも40歳前後の同世代)、残りの1人は新卒2年目という組織。前職であれば、たとえば新人がやるような基礎データ収集の業務からコピー取り、中堅クラスが担当していたアクセスを駆使した資料作成、事前ヒアリングまで、すべてを自分自身でやらなければいけないという状況でした。

また、グローバルな大手企業には欠かせなかった業務で、ご自身の強み分野だと考えていたマクロ経済分析の経験は、まったく必要とされていないこともわかり、それが引き金となって退職を決意するに至りました。

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