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職場の知恵

バブル期入社も50歳代に 雇用延長、今からが勝負

2014/10/6

1990年前後の好況期に社会人となったバブル期社員が50歳代に突入している。彼らが入社した当時なら定年までのカウントダウンが始まる年代だが、少子高齢化の影響で各社は雇用延長しており、“社内隠居”は許されない。大量採用世代の働きぶりは経営を左右する。もうひと花咲かせてもらうために企業も対策を打ち出している。

「会社にいれば部下のこと。家に帰れば子どものこと。自分のことを考える時間が最近取れていなかった」。東京海上日動あんしん生命保険の緒方篤朗さん(48)は話す。東京海上日動火災保険から出向して課長を務めている。

■仕事の喜び再確認

オリックスが9月に開いた50歳研修。過去のキャリアを振り返り、今後の働き方を考える(東京都港区の同社本社で)

東京海上日動火災保険は「キャリアデザイン47研修」を行っている。その年の4月1日時点で47歳の全社員が対象だ。定年は60歳だが、希望すれば65歳まで会社で働ける。残り最長18年、今後の働き方を考えてもらう狙いだ。緒方さんは8月に受講した。

どんなときに仕事から満足感を得たか――研修で過去を振り返った。営業所をこまめに回ってやる気を引き出し、営業成績を上げた30代。初めて管理職になったときは毎日営業支援メールを送信し、営業現場の社員に感謝された。成功体験に共通するのは組織運営が円滑になる喜びだった。「部署や役職にはこだわらない。でもこの先も組織運営に関わる業務に携わりたい」。研修を経て、今後の基本姿勢が固まった。

高年齢者雇用安定法が13年春に改正され、60歳以降の継続雇用が企業に義務付けられた。60歳以降も生き生きと働いてもらうには早めの意識改革が不可欠だ。まして50歳前後はバブル期の大量採用世代。社員に占める構成比率が高く、彼らの働きぶりが経営に大きく響く。

14年4月に定年を65歳に引き上げたオリックス。50歳を対象にしたキャリア研修の内容を今秋一新した。これまではセカンドライフ設計に重点を置いていたが、仕事に関する内容を拡充。事前に直属上司と相談したうえで50歳以降のキャリアプランを立てる。

88~91年入社の社員は約500人、全社員の1割を占める。「65歳まで勝負はこれから。若い頃と同様にがむしゃらに働けなくても、自分なりの強みを生かせば仕事でまだまだ輝ける」(人事部)と説明する。

社内研修が新たな貢献につながったケースも出始めた。博報堂の今宿裕昭さん(50)はその1人だ。

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