専門医がまとめてICU見守り 遠隔支援で感染も抑制

集中治療専門の医師が、ディスプレー画面を見ながら、離れた複数の病院のICU(集中治療室)にいる患者の容体に目を光らせる――。こんな光景が広がり始めた。遠隔ICUと呼ばれるシステムだ。きっかけは新型コロナウイルスの感染拡大。最先端のIT(情報技術)が医療従事者同士をつなぎ、患者の命を守る時代がやってきた。

「呼吸状態に異常が見られます」――。昭和大学病院(東京・品川)の一室、「集中治療支援センター」でベテランの集中治療医が見つめるのは目の前に並ぶディスプレー画面だ。同病院と昭和大学江東豊洲病院(東京・江東)にある計5つのICUの約50床の患者を常時見守っている。新型コロナウイルスに感染して呼吸不全となり、人工呼吸器や体外式膜型人工肺(ECMO=エクモ)で治療を受ける重症患者もいる。

各画面には病床のカメラ映像のほか患者の心拍や呼吸数、血液検査の結果などが映し出されている。どの患者から優先して治療すべきかや、各患者をICUから退室させた場合に48時間以内に死亡するリスクなども分かる。危険な兆候があればアラートで知らせる。

集中治療支援センターの室内には医師と認定看護師、事務員から成る3人のチームが常駐。異常を察知したり、支援要請があったりすればビデオ通話機能でICUのスタッフに助言を与える。

昭和大学病院は高度な治療を担う特定機能病院として、1年前からコロナの重症患者を多数受け入れてきた。感染拡大の「第3波」が襲った2020年末から21年1月にかけては、10人もの重症患者を並行して治療する状況だった。

さらに同病院のICUが埋まり、それまではコロナの軽症患者を診ていた江東豊洲病院が重症患者を受け入れた時期もある。こんな緊急事態を救ったのが18年5月から導入していたオランダの医療機器大手フィリップスの「遠隔集中治療ソリューション(eICU)」だ。ICUの患者の生体情報や検査結果を専用のソフトウエアが自動で収集。数百万症例のデータを学んだ解析エンジンで現場の意思決定に役立つ情報を導く。

特に役に立ったのは、ICUに入る医師や看護師の数を最小限に抑えられる点だ。感染リスクを抑えながら「判断に悩む場面ではベテランの医師が助言し最善の治療ができる」(集中治療科の大杉浩一助教)。相談内容は人工呼吸器やECMOといった医療機器の使い方や設定のほか、鎮静剤など薬剤の処方に関するものが多い。ソフトウエアが示す情報のおかげで、病状悪化のリスクも早めに察知しやすくなった。

約3年間の運用を通じてICUでの患者死亡率が半分以下に下がるなどの成果が上がっている。「どのICUでも標準化された質の高い治療を提供できるようになった。若手スタッフへの教育効果も大きい」と大杉氏は話す。

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