小児の放射線被曝を防ぐ 医療検査は低線量・エコーで

コンピューター断層撮影装置(CT)検査など放射線を使った医療行為による日本人の被曝(ひばく)量が世界で最も高い水準にある。特に小児は成人よりも放射線の影響を数倍受けやすく、がんや発育上のリスクが高い。医療被曝を減らすため、放射線量を抑えた検査法や超音波を使うエコー検査の活用など取り組みが広がっている。

エコー検査を受ける乳児(7日、さいたま市の自治医科大学付属さいたま医療センター)

自治医科大さいたま医療センター(さいたま市)の小児科で、医師がベッド上の新生児の胸部に超音波発信器を当てた。疑われていたのは先天性心疾患。赤と青で示される血液の流れや心臓の動きを画面上でリアルタイムに観察した。エコー検査は放射線を使わず、医療被曝は生じない。同センターの市橋光教授が活用に力を入れている。

環境省によると、日本の年間の医療被曝量は3.87ミリシーベルトで、世界平均の0.6ミリシーベルトを大きく上回る。CTが普及し、高度な医療が提供されていることを反映している面もある。

日本小児放射線学会などが作成した「小児CTガイドライン」によると、小児は放射線に対する感受性が成人の数倍高い。体格も小さく、成人と同様の撮影条件では臓器あたりの被曝量が2~5倍になる。世界保健機関(WHO)も被曝時の年齢が低いほど、生涯のがん発生リスクが増加するとして注意を呼びかけている。

エコー検査では超音波が出る発信器を体の部位に当て、跳ね返る信号を解析することで病巣を見つける。検査中に泣き出したり、暴れたりしがちな小児でも検査しやすい。CT検査の場合、鎮静薬を投与して動かないようにすることもあるが、エコー検査なら不要だ。医師や家族が小児の隣で様子を見守りながら診療できる。

市橋教授は「被曝を避けるために、どのような疾患でもCT検査より先に、まずエコー検査を『第1の選択肢』とすべきだ」と強調する。小児科でのエコー検査の普及、活用は十分とは言いがたい。日本超音波学会に所属する医師のうち、小児科医はわずか1.4%。全医師に占める小児科医の割合は2018年時点で5.6%で、同学会の小児科医の割合は低い。

エコー検査にはCTやレントゲン検査とは異なる、独特な技術の習得が必要だ。「激しい腹痛」を訴える患者に急性虫垂炎(盲腸)の疑いでエコー検査をする場合、虫垂を的確に探し、画面に映し出すには経験と修練が必要だ。画像を見て正常な状態か評価する知識も求められる。

市橋教授は小児医療へのエコー検査の普及をめざし、14年に日本小児超音波研究会を立ち上げた。技術の習得には早くても1年はかかるといい、「開業医を含め、すべての小児科医が習得するのが望ましい」と話している。

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