コロナ患者守る「砦」の人工肺 台数・人材不足が壁に

新型コロナウイルスの感染者の治療薬が開発されていないなか、重症患者の“最後の砦(とりで)”と期待されるのが人工肺だ。肺の代わりの機能を果たし、肺を休ませて回復を目指す。だが台数に限りがあるうえ、適切に使える経験豊富な医療者は少ない。ワクチンの開発は1年以上かかるとみられ、重症患者が増えれば「どの患者に使うのか」という「命の選択」を迫られることになる。

重篤患者の呼吸機能を維持するのに利用する体外式膜型人工肺「エクモ」

「6~7割程度の新型ウイルスの重篤患者に効果が見込めるのではないか」。日本呼吸療法医学会の竹田晋浩理事が期待をかけるのが「体外式膜型人工肺」。通称ECMO(エクモ)だ。人工呼吸器は患者の肺を活用するが、エクモは患者の肺を休ませ、免疫機能が働くまでの時間を稼ぐ。

同学会などが3月30日までに集めた症例では、40人中、既に19人が危篤状態を脱した。治療法が確立していない現状で厚生労働省は「救命の最後の砦」とみており、エクモの整備を進めるよう3月に都道府県に通知を出した。

重症の肺炎患者にエクモを利用する場合、1週間以上にわたることが多い。回路が詰まらないように血液が固まらない薬剤を使用するため、患者は出血しやすいなど長期のケアには経験が必要だ。

同学会などの調査では2月時点で全国に約1400台あるが竹田理事は「一度に利用できるのは300人程度」と人材の少なさを課題に挙げる。このため医療機関に助言する組織を立ち上げ、500~700人が対応できる態勢を目指すが、爆発的な感染者の急増(オーバーシュート)が起きれば救命可能性の高い患者の治療を優先する「トリアージ」を迫られる。

一般的にはエクモを使っても65~70歳以上になると救命可能性は低くなるため使わない。今回、新型コロナウイルスに感染した患者3人をエクモを使って治療した多摩総合医療センターの清水敬樹・救命救急センター長は「年齢が基礎的な判断基準になる」と話す。

肺に負担がかかる人工呼吸器を長期間利用していると、エクモを使っても効果が出にくい。人工呼吸器を使っていた期間は「1週間が分かれ目になる」(清水センター長)という。エクモを2週間を超えて使っても効果が見込めない場合は、ほかの患者の救命のためにエクモを離脱する選択も迫られることもある。

医療資源が限られているのはエクモだけではない。日本経済新聞が3月下旬時点で感染者数が多かった北海道、東京、愛知、大阪、兵庫の5都道府県に調査したところ、新型コロナ対策で確保した病床数は140~600床のみ。厚労省によるピーク時の想定では、入院患者は5都道府県で約9800~約2万人に上る。その後、確保病床は上積みされているが、オーバーシュートしなくても病床不足に陥る状態だ。

その際、軽症や無症状の感染者を自宅などの療養に切り替えるだけでなく、広域連携で感染者の少ない周辺地域への搬送も重要だ。だが自治体からは「どんな症状の人をどこで受け入れるべきか、詳しい基準が示されておらず準備が進みにくい」との声も上がる。

ウェルエイジング 健康で豊かな人生のヒント
注目記事
次のページ
治療薬候補、臨床研究急ぐ
ウェルエイジング 健康で豊かな人生のヒント