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遠隔診療、普及に向け実験加速 生活習慣病を指導

2018/2/12付 日本経済新聞 朝刊

 スマートフォン(スマホ)などを使い、医師がインターネットなどを介して患者を診察する遠隔診療の実証試験が相次ぐ。医師紹介のMRTや健康管理支援のウェルビー(東京・中央)がそれぞれ、患者の行動への影響を調べる試験を始めた。2015年に厚生労働省が方針を明確にして遠隔診療は広まり、18年度の診療報酬改定では増額が決まった。実験で治療効果や医療費抑制につながる成果を示せば、さらなる普及につながる。

 ウェルビーは17年12月から糖尿病患者を対象に遠隔での食事指導を始めた。通常は毎月1回、3カ月間継続する指導のうち、2カ月目をスマホを通じたやり取りに置き換える。

 患者は同社の健康管理アプリ「ウェルビー マイカルテ」を利用する。スマホのカメラで撮影した食事内容をもとに、埼玉メディカルセンター(さいたま市)の栄養士が指導する。参加したさいたま市在住の40代女性は「食事前にスマホで写真を撮るだけで手軽。対面ではメモを取れないような内容をメッセージで教えてもらえる」と話す。

■通院の負担軽減

 遠隔診療を長年研究している同センターの本間聡起・健康管理センター長は「患者の行動変容を促したい」と話す。定期通院による患者の負担を軽減し、治療の継続率を高める効果などを期待する。

 糖尿病などの生活習慣病は自覚症状がなく、治療の継続率が低い。遠隔診療で治療を中断しそうな患者をつなぎ留められれば、人工透析に至る患者を減らして医療費の削減にもつながる。

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