診察室「おもてなし」磨く 医学生、英語で外国人対応
五輪に向け、実力底上げ
「横になってください」「気持ち悪くないですか?」。都内の総合病院の一室で、大腸の内視鏡検査を受ける外国人患者に医学生が英語で話しかけた。付き添いボランティアの一場面だ。技術の進歩で体への負担は軽減したとはいえ、母国外で機器を使った検査を受ける不安は小さくない。
有志300人が活動
医学生は外国人患者のサポートのため昨年7月に発足した「チームメディックス」のメンバーだ。当初は日本大学や慶応大学などの医学部の有志約90人でスタートし、現在は約300人に膨らんだ。
付き添いボランティアなど現場研修には国立国際医療研究センター病院(東京・新宿)やがん研有明病院(同・江東)など、外国人が多い病院が協力。医学生は医師免許を持っていないため直接診察はできないが、話しかけることで患者の不安を和らげる。
外国人にとって、病院にたどり着いてからも不慣れなことは多い。例えば問診票の記載や診療後の会計。医学生は症状に耳を傾け、日本語による問診票代筆などにも取り組む。
勉強会は月1回開いている。外国人は受診時に発熱や疲労を医師に訴えても、それに伴う細かな体の状態までは伝わりづらい。このため勉強会では、日本の大学で医学を教える外国人医師らを講師として、適切な治療に結びつけるためのコミュニケーションの方法論を学んでいる。
例えば発熱の場合はまず「最近、海外旅行をしましたか」と質問。「いいえ」なら「病院にかかっていますか」などと場合分けしていき、症状が感染性の病気によるものか、炎症によるものかなどを突き止めていく。医療費の支払いでトラブルが起きないよう、日本の医療保険制度についても説明できるようにする。
大学医学部は英語をカリキュラムに組み込んでいるが、外国人患者とのコミュニケーションを想定した授業は少ない。日大で医学英語を教える押味貴之助教は「学生は外国人患者と接する機会は少ないものの、将来に備えて学ぶ必要がある」と指摘する。米国などへの留学時にも「話す力」「聴く力」が求められ、宗教や異文化への理解も必要となる。
国際イベントでも
メディックスは国際イベントでの救護にも活動の場を広げている。昨年10月の国際協力イベント「グローバルフェスタJAPAN2015」でもボランティアの一員になった。東京都医師会は勉強会会場の提供などで協力しており、会員の診療所などを研修の場として活用してもらうことも検討している。
代表で日大医学部3年生の鈴木あみさん(22)は「それぞれの国の経済事情なども学び、できるだけ患者に近い目線でサポートしたい」と話す。今後は「外国人も参加する都内の大規模スポーツイベントなどにも、ボランティアとして加わりたい」と意気込む。
20年の東京五輪・パラリンピックに向け、外国語対応のボランティアの育成は急務。医療サービスの充実も「おもてなし」の一つになる。医師の卵たちの試みは、日本のソフトパワーの強化につながるだろうか。
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増える訪日客 医療通訳 導入広がる
日本政府観光局の調査によると、2015年の訪日外国人客は1973万人で、14年に比べ5割近く増えた。今年も8月までで1605万人と、前年同期を約25%上回る。今後、訪日客は年間2000万~3000万人になると見込まれており、病院は医療通訳などの配置を進めている。
大使館関係者ら外国人の利用も多い東京都立広尾病院(東京・渋谷)は、「外国語医療相談員」を配置している。相談員は英語や中国語が得意な人材で、医療通訳のほか、病院内の案内、服薬の相談対応などに当たる。こうした取り組みは他の医療機関にも広がっている。
医療系シンクタンクのジェイ・アイ・ジー・エイチ(同・港)はタブレット(多機能携帯端末)によるテレビ電話を使った通訳を展開している。現在の対象は英語と中国語で、拡充も検討中。医療機関向けで、通訳がテレビ越しに患者の様子を見ることができるため、音声だけの場合に比べて細かな症状などを翻訳して伝えやすいという。
(亀真奈文)
[日本経済新聞朝刊2016年10月9日付]
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