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妊娠と薬の悩み、専門外来で相談 全国40カ所 集積データを判断材料に 持病治療と両立支える

2016/6/8 日本経済新聞 朝刊

患者が記入した問診票をもとに服用中の薬について調べる(東京都世田谷区の国立成育医療研究センター)
妊婦や妊娠を考えている夫婦が、持病などの薬の服用について相談できる専門外来の開設が広がっている。医薬品によっては「妊娠中は服用を控える」などと注意書きされ、使用を続けていいのか、妊娠した場合に胎児に影響は出ないのかといった悩みは大きい。窓口では海外の事例などをもとに「安全かどうか」を助言。妊娠・出産の決断を支えている。

「妊娠したいが、薬を飲み続けても大丈夫でしょうか」。虎の門病院(東京・港)にはこんな相談が年間300件寄せられる。うつ病などの精神疾患から花粉症や風邪の薬まで幅広い。

■4000種以上を網羅

同病院は1988年に全国に先駆け、産婦人科医が対応する「妊娠と薬相談外来」を設置した。以来、医師と薬剤師がチームを組み、研究が進んだ海外の論文を集めて独自に分析してきた。現在では大衆薬(一般用医薬品)や難病の治療薬なども含め、4千種類以上の薬の情報を提供する。保険適用の対象外で、料金は1万2千円が目安だ。

パニック障害を患った関東地方の40代の主婦は20代後半の時、主治医に「薬を服用しながら妊娠すれば胎児に異常が出るリスクがある」と助言され、服用を中断した。しかし精神的に不安定になって服用を再開、妊娠はあきらめていた。ただ出産の願望は強く、虎の門病院へ。調べた結果「異常の恐れが大きいという証拠はない」と判明し、30代後半で女児を産んだ。

同病院産婦人科の横尾郁子医師によると、持病などで薬を服用する人には医師が妊娠を勧めないことがある。妊娠しても臓器の奇形など胎児に異常が起こるリスクを示唆し、中絶に至る場合も。横尾医師は「服用しても問題ない薬は多い。飲まずに体調が悪化すれば、育児などに悪影響が出る」と指摘する。

薬と妊娠の問題に悩む女性を手助けする外来が増えている。2005年には厚生労働省の事業で国立成育医療研究センター(東京・世田谷)が「妊娠と薬情報センター」を開設。米国などの投与実績をもとに、30分1万円で医師と薬剤師が面談で助言する。

情報提供など同センターの協力を受け、大学病院などが「妊娠と薬外来」を相次ぎ開設。約40の医療機関に広がり、来年度には全都道府県に1カ所は同外来がある体制が整う見通しだ。

■問診票送るだけ

利用の仕組みはこうだ。まず服用中の薬などについての専用の問診票を同センターのホームページからダウンロードして記入・郵送。センターは薬の危険性などを調査した上で、最寄りの妊娠と薬外来を紹介する。電話相談にも応じるほか、主治医に調査結果を送付してもらい、そこで相談もできる。相談件数は合計で年間2千件を超すという。

支援が広がる一方で、添付文書に「妊婦や妊娠の可能性のある人には投与しない」「有益性が危険性を上回る場合にのみ投与する」などと記載された医薬品は多い。なぜだろうか。

医薬品開発では動物実験などを経て、人に投与して安全性や有効性を確認する臨床試験(治験)が行われる。ただ母体などへの影響を考え、通常は妊婦には治験をしない。「安全性を証明できないため、『服用を控える』などと書かれるケースが多くなっている」(虎の門病院の横尾氏)

妊娠の時期によって注意すべき薬はある。日本産科婦人科学会の「妊娠と薬に関するガイドライン」などによると、妊娠4~7週末は胎児の心臓や手足が形成される時期で、医薬品の影響が比較的出やすい。血栓症を防ぐ薬や皮膚病の乾癬(かんせん)治療薬によって、胎児に異常が出ることが確認されているという。

妊娠と薬情報センターの村島温子センター長によると、米国では妊婦への投与が禁じられた薬は日本に比べ少なく、国が投与後の影響の追跡調査に取り組んでいる。日本はこうした海外の情報頼みなのが現状だ。

このため同センターは相談を受けた妊婦の服用後の影響について出産後まで調査し、データベース化を進めている。すでに約6千件の情報が集まり、今後、相談に対する国内の具体例などとして活用する計画だ。

村島センター長は「妊婦らが利用できる薬についてあまり知らない医師は多い。実例を積み上げ、普及を図っていく必要がある」と話す。

◇     ◇

■専門の薬剤師育成

妊娠と薬について専門の薬剤師を育てる動きもある。日本病院薬剤師会(東京・渋谷)は妊娠・授乳中の女性の相談に乗り、助言する「妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師」の資格を2008年度に設けた。それぞれの薬を服用する影響の有無や程度などを講義で学び、試験を経て認定される。

15年10月時点で認定されたのは119人と、まだ少ない。同会は「妊娠と薬についての相談窓口が全ての病院にあるわけではない。こうした資格の認定者を増やし、気軽に相談できる体制を整えていきたい」としている。

(吉田三輪)

[日本経済新聞朝刊2016年6月5日付]

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