中央銀行が終わる日 岩村充著
通貨システムのあり方見直す
日銀によるマイナス金利にとまどいが広がるなか、ビットコインに代表される仮想通貨に改めて注目が集まっている。大手取引所だったマウントゴックスの経営破綻で一時は否定的な見方が広がったが、取引そのものは順調に拡大を続けている。
本書は、急速に台頭してきた仮想通貨と、流動性のわなや格差問題を前に行き詰まり状態にある中央銀行にまつわる現象を経済史や技術的な観点を踏まえて丁寧に整理し、通貨システムや中央銀行の新しい形を提示する。
ビットコインの成功は、現金をネットワーク上で管理者なしで生み出すという目標を、技術の高度化ではなく「人々の利己心」を利用して実現した点にある。著者はそれを、既存の概念や技術を「コロンブスの卵」のようなアイデアで組み合わせたプロダクトと表現する。
ビットコインの価値の源泉は、マイニングという作業に要する膨大な電気代と設備費にある。日本政府の信用力を前提にしている日本円に比べ、そうした裏付けがなくとも流通するビットコインのほうがより「実物」に近いと論ずる。著者はさらに、不安定になりがちなビットコインの価格を安定させるために何が必要かを具体的に提示している。ビットコインが決済貨幣を超えて価値尺度を持った通貨になり得ることが理解できる。
本書のタイトルはいささか衝撃的だが、中央銀行が「終わる日」とは、景気対策を担う役割が終わるという意味だ。流動性のわなに陥るほど大きなデフレ要因が現れても経済に成長の潜在力があれば思い切った金融緩和が有効だが、著者は日本や欧州にそこまでの将来の豊かさは残されていないとみる。
もっとも、著者はそうしたサイクルの中でも、利子率をマイナスにすれば最悪の事態に陥るのを和らげられると指摘する。利子率のマイナス化は、銀行がデジタル銀行券を発行することで可能となる。その中で、実物的な価値を持つビットコインは新しい通貨が動き回る空間に規律と基準を与える重要な役割を果たすという。
中央銀行と経済成長の歴史は一致するとの著者の指摘は非常に重要だ。中央銀行が成長の時代の副産物ならば、低成長の時代にふさわしい通貨システムや金融政策の形があるはずである。こうした大きな文脈の中で、仮想通貨や金融政策のあり方を大胆かつ柔軟に見つめ直したのが本書の特徴といえる。未来の貨幣の世界には様々な形があり得ることを教えてくれる。
(日本リサーチ総合研究所主任研究員 藤原 裕之)
[日本経済新聞朝刊2016年5月22日付]
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