いわゆる「下戸（げこ）」の人でノンアルコールビールを飲む人はわずか6.9％……。日経クロストレンドは2021年4月、アルコールに関する全国1000人アンケートを実施。飲めない人がノンアルビールを飲まないことや、居酒屋のノンアルメニューに満足していないことが明らかになった。
21年5月のゴールデンウイークの夜。居酒屋が連なる東京・池袋の繁華街は閑散としていた。居酒屋チェーン「ミライザカ」「三代目鳥メロ」などを運営するワタミ、焼き鳥チェーン「鳥貴族」を展開する鳥貴族ホールディングス、「塚田農場」を運営するエー・ピーホールディングス、「庄や」を展開する大庄など、居酒屋チェーン上場各社は、3回目となる新型コロナウイルスの緊急事態宣言が東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に発令されたことを受け、対象エリアで営業する居酒屋業態店の臨時休業を決めた。まん延防止等重点措置による20時閉店の規制だけでも厳しかったが、利幅を取れるアルコールの販売まで自粛要請を出されては、休業に踏み切らざるを得なかった。
“ノンアルウイーク”になった人も多いであろうゴールデンウイーク明けの特集は、ノンアルコール飲料に焦点を当てる。中でも、酒を飲まない（飲めない）・苦手な、いわゆる「下戸」マーケットについて考察したい。ちょうど1年前の20年5月に、ひふみ投信などを販売する独立系資産運用会社、レオス・キャピタルワークス会長兼社長の藤野英人氏が書籍『ゲコノミクス』で提唱した市場でもある（関連記事 「“ゲコノミクス”が経済を活性化する！ ひふみ投信･藤野氏が断言」）。
55.1％が「飲まない（飲めない）」人
そもそも「飲まない（飲めない）人」はどれくらいいるのか。2019年の「国民・健康栄養調査」によると、飲酒頻度について、「飲まない（飲めない）」は37.2％。「月に1～3回」よりも低頻度の「ほとんど飲まない」15.9％と「やめた」2.0％を合算して「飲まない人」とすると、実に55.1％に上る。男女別に見ると「飲まない人」は男性38.1％、女性は70.3％だ。
「飲む人」が多い男性でも、飲酒習慣は年々低下している。飲酒習慣を「週3回以上の飲酒、飲酒日1日当たり1合以上」と定義して、年代別に20年前、10年前と比較したのが下のグラフだ。
1999年に34.0％あった20代男性の飲酒習慣は、2009年には13.4％に大きく低下し、2019年も12.7％とさらに減少している。このデータから「若者のアルコール離れ」という言葉が広まっているわけだが、アルコール離れは決して若者だけではない。飲酒頻度の低下は全世代に共通している。20年前と比べて40代男性の飲酒習慣は60.6％から38.3％へ22.3ポイント低下。50代男性も64.3％から41.4％％へ22.9ポイント減と大幅に減少している。
成人1人当たりの酒類消費数量は、ピークだった1992年の101.8リットルから2019年は78.2リットルにまで減っている。これは人口が少ない20代のアルコール離れだけでは説明がつかない。団塊の世代（1947～49年生まれ）が70代になったことで酒量が落ちることが予想されるため、飲酒量は今後さらに先細る可能性が高い。
したがって飲料メーカーや外食産業が今後の市場の成長を描くには、飲まない（飲めない）人まで含めて飲料提供を考えていく必要があるだろう。
では、飲まない人・酒が苦手な人は、酒について、また飲み会についてどう思っているのか。日経クロストレンドで全国20～60代の男女1000人を対象にアンケートを実施した。
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