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社員が入り話せるよう、社長室のドアは原則開放

社員が入り話せるよう、社長室のドアは原則開放

業種や規模はもちろん国境をも軽々と飛び越えて次々に効果的な策を打ち出し、企業を成功に導く。こうした「プロ経営者」と呼ばれる人たちの一人がハロルド・ジョージ・メイ氏だろう。赤字状態だったタカラトミーの社長となるや、わずか数年で最高益へと業績をV字回復させた。そのメイ氏は2018年、新日本プロレスリングの社長に就いて、新たなファンを呼び込んだ(2020年10月に退任)。メイ氏の「仕事人秘録」の第22回では、広く情報を集める大切さを説きます。

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経営者として、情報収集に気を配る。細かいところまで知る必要はないが、広いことを一通り知っておくことが重要だと語る。

どんな仕事であっても経営者は世界の大きな流れが自分のビジネスに影響するものと捉えるべきです。新しい技術や法律、規制緩和など経営に直接影響する内容は当然です。インバウンドビジネスや世界的なキャッシュレス化、電子商取引(EC)市場の発展、政治の動向などにも関心を持ちます。すべてを把握したうえで、戦略を立てる必要があるからです。

プロレスをプロレスとして見るだけではなく、もっとマクロの目線で周りもちゃんと見てかじ取りをしなければいけません。そのためには情報収集が欠かせないのです。

例えば私は日本だけでなく、米国と欧州の3つの地域のニュースを毎日見ています。朝起きたらまず日本のテレビをチェック。次に米国でその日に放映された主要ニュースが30分にまとめられている米NBCナイトリーニュースを見ます。最後にはオランダのNHKにあたるNOSのニュースです。

ニュースの角度も量も面白いくらい違います。もちろんニュースで取り上げるのは自国のものが中心になります。例えば米国の場合はニュースの背景を掘り下げて説明してくれます。国際問題などニュースの重要性を説明するような感じです。

大きな問題であってもローカルニュースには数分しか割きません。学校で銃乱射事件が起きても、日本のように何日も延々とそのニュースを続けたりしません。それだけで世界は回っていないからですね。

欧州のニュースのグローバル版でも、解説者が記者に対して「結論はどうなのか」などとストレートに問いかけます。日本とは意見の出し方もかなり異なっています。

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