「攻めの広報」でプロレス売り込み 広告よりPRを活用
新日本プロレスリング前社長 ハロルド・ジョージ・メイ氏(13)
タカラトミー時代のアニュアルリポートには拡張現実(AR)も取り入れた
業種や規模はもちろん国境をも軽々と飛び越えて次々に効果的な策を打ち出し、企業を成功に導く。こうした「プロ経営者」と呼ばれる人たちの一人がハロルド・ジョージ・メイ氏だろう。赤字状態だったタカラトミーの社長となるや、わずか数年で最高益へと業績をV字回復させた。そのメイ氏は2018年、新日本プロレスリングの社長に就いて、新たなファンを呼び込んだ(2020年10月に退任)。メイ氏の「仕事人秘録」の第13回では、独自の広報戦略論を明かします。
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個人的にもったいないと思っているのは、広報を積極的に活用している企業が少ないことですね。広報の営業としてのポテンシャルは大きいと思います。だから私は広報部門を社長直轄にしています。
広報はメディアからの取材依頼に対応するだけでなく、自ら企画を考えて媒体に売り込む「攻めの広報」であることが理想的です。広報を通じてメディアという第三者が商品を語ることで、その評価は上がります。企業が自社商品について良いことを語るのは当たり前で、第三者が語れば信頼性や注目度がぐっと高まるからです。
広報も営業と同じように毎月の「売り上げ」を考えるべきです。広報を通じて媒体が報じてくれた量を広告費に換算すればよいわけです。そうすると「2月は露出が少ないから何か企画を売り込もう」といったことが考えられます。
さらに、広報は商品以外の情報も発信できます。例えば工場視察や商品ができるまでの経緯などですね。新日本プロレスにあてはめると一つは道場の紹介です。普段は関係者以外は道場に入ることができません。選手たちが道場でどんなトレーニングを積んでいるのかがわかれば、ファンはより一層応援したくなると思います。