2020年、人類そして企業は大きな岐路に立たされた。新型コロナウイルスの感染拡大によって、人が集まったり移動したりするビジネスはその前提が覆された。そして必要不可欠になったのが非接触で、安全に品物やサービスを提供するコンタクトレス（非接触）・エコノミーである。シリコンバレーをはじめとして米国では、スタートアップなどが新たなテクノロジーでコロナ禍に対応しようとする動きが急だ。

（写真／Shutterstock.com）

［画像のクリックで拡大表示］

　新型コロナウイルスは感染力の高さに、有効な治療薬やワクチンが見つかっていないことも相まって、全世界で猛威を振るっている。唯一の対抗策が、自宅にとどまり、人々の接触を最小限にとどめることだ。

　しかし、ビジネスを停止し、家にとどまっているだけでは経済が停滞し、いずれ崩壊してしまう。そこで必要となってくるのが、感染を避けつつビジネスや生活を継続するためのテクノロジーやサービスである。まさにコンタクトレス・エコノミーの時代がやってきた。

コンタクトレスの新常態を支える技術

　コンタクトレス・エコノミーを支える主役はスタートアップのテクノロジーである。シリコンバレーなど米国ではコロナ禍の以前から、多くの起業家が次世代のビジネスとしてチャレンジしている。その代表例が商品などを顧客まで運ぶデリバリーロボットだ。コロナ後のニューノーマル（新常態）では珍しい存在ではなくなるかもしれない。

マウンテンビューのダウンタウンを行き来するデリバリーロボット（米カリフォルニア州マウンテンビュー市）

［画像のクリックで拡大表示］

　次回、詳しく説明するが、シリコンバレーの中心地であるマウンテンビュー市のダウンタウンでは、人よりもデリバリーロボットが多く行き来する。ロボットの提供元はスターシップテクノロジーズというスタートアップだ。IP電話の「スカイプ」の創業者らが2014年に起業しており、資金も順調に調達している。