スマホの通信機能やセンサーを活用し、広告の効果検証、あるいは行動属性に基づいた広告配信に役立てる位置情報マーケティング（ジオマーケティング、ジオマ）が広がっている。特集の第1回は、米グーグルなど海外のネット広告大手にも対抗できる仕組みを目指すNTTドコモの取り組みを紹介する（関連記事：「場所」から顧客を理解するジオマーケティング）。

位置情報データを活用し、リアル広告の効果検証や、ユーザーの行動に基づいてターゲティングをする取り組みが広がっている

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　今や誰もが所有して、常に持ち歩くスマートフォンは、通信機能とセンサーの塊だ。基地局、無線LAN（Wi-Fi）、Bluetoothの接続状況を把握したり、全地球測位システム（GPS）を使ったりすることで、利用者の位置を把握できる。その位置情報で人々のリアルな行動を把握し、広告の成果を高めようとする取り組みが本格化している。そうした企業の代表格がNTTドコモだ。

　繁華街のビル壁面や屋上に掲げられたデジタルサイネージには、きらびやかな新製品の動画が躍る。どれだけの人がデジタルサイネージを見て、商品に興味を持ったのか。この効果検証をする事業を展開するのはLIVE BOARD（ライブボード、東京・渋谷）だ。NTTドコモが51％、電通が49％を出資して、2019年2月に設立した。

ライブボードは都内23面（19年12月時点）のデジタルサイネージ（右側の円）を運営し、広告を配信している。写真はJR新橋駅前（写真提供／ライブボード）

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　NTTドコモの携帯電話と基地局の接続データを利用した人口分析サービス「モバイル空間統計」と連携し、デジタルサイネージの周囲の道路上を歩いている人など、広告の可視範囲内にいる人数を推計している。