テレワークの普及にともない、人事評価制度の見直しを模索する動きが活発になってきた（都心の高層ビル群）

人事評価制度の見直しを模索する動きが活発になってきました。「ジョブ型雇用」への移行を宣言した日立製作所や富士通のような一部企業を除けば、人事担当者の声を聞いても「成果を重視するがプロセスもみる」という企業が多いようです。欧米のように成果一本ではなく、プロセスも評価するというのは、一見するとマイルドで穏当な印象を受けます。しかし、そこに落とし穴があると同志社大学の太田肇教授は説きます。