スマホの2021年 低価格プラン乱れ咲き、端末は二極化佐野正弘のモバイル最前線

新型コロナウイルス禍による緊急事態宣言が長く続いた2021年。携帯電話業界は20年に続き、菅義偉前首相が政権公約に掲げた「料金引き下げ」に振り回され続けた。

その象徴が、大手携帯電話事業者3社が打ち出したオンライン専用プラン。20年末から21年頭にかけてNTTドコモの「ahamo(アハモ)」、ソフトバンクの「LINEMO(ラインモ)」、KDDIの「povo(ポヴォ)」と、大手3社のオンライン専用プランが出そろった。いずれも月額3000円弱で月20ギガバイト(ギガは10億、GB)の高速データ通信ができるのが売りだった。

ahamoが独走も伸びに陰り

オンライン専用プランの緒戦を制したのはahamoだ。ahamoの契約数は4月末時点で100万を突破、11月時点では200万を超えた。一方、povoは10月末時点で約100万契約とahamoの半数にとどまる。LINEMOも8月時点での契約数が50万に届いておらず、その後LINEMO単体の数字を非公表とするなど、あまり伸びていない様子がうかがえる。

オンライン専用プラン「ahamo」は4月末時点で早々に100万契約を突破し、既に200万契約を超えるなど好調だ。NTTドコモの2020年度決算説明会資料より抜粋

そこでKDDIとソフトバンクの2社は年後半、オンライン専用プランを強化した。KDDIは9月、povoを「povo 2.0」へと全面リニューアルした。基本料を0円とし、期間や容量に応じた通信量を「トッピング」して利用するようにした。従来のpovoとはまったく違う内容に生まれ変わったといってよいだろう。

KDDIは9月、「povo」を「povo 2.0」へリニューアル。ahamoの追従を止め、基本料は0円として、トッピングで必要な通信量を追加する仕組みへと内容を劇的に変化させた

ソフトバンクは7月、LINEMOに「ミニプラン」を追加。月当たりのデータ通信量は3GBと小容量ながら月額990円のプランを用意して、潜在数の多い小容量・低料金の利用者の取り込みを図った。

ソフトバンクの「LINEMO」は7月、月額990円で利用できる「ミニプラン」の提供を開始した。よりニーズの高い小容量・低価格の領域に踏み込んだ

もっともオンライン専用プランは、全体ではahamoでさえ「大成功」とは言いづらい。例えばサービス開始直前には、一部サービスでキャッチホンや転送電話が使えなかったり、携帯料金とコンテンツの利用料金を一緒に請求する「キャリア決済」の一部が使えなかったりすることなどが次々と明らかになり、利用者を混乱させた。

最近はトップランナーのahamoでも契約の伸びが鈍化しており、サービス開始当初の勢いが見られない。オンライン専用プランのニーズは確実に存在するものの、その規模はそれほど大きくない可能性も取りざたされており、正直なところ行き詰まり感が出ている。

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サブブランド対抗策に苦慮するNTTドコモ