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リンガーハット、冷凍ちゃんぽん自販機 売上2.5倍に

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日経クロストレンド

時短営業や接触不安により飲食店の来客数が減少する中、自動販売機による冷凍食品の販売が広がってきている。「長崎ちゃんぽん専門店」である飲食チェーン「リンガーハット」を展開するリンガーハットジャパンもその一つだ。2021年6月に冷凍自販機を導入した同社に話を聞いた。

大型冷食対応の新型冷凍自動販売機

冷凍食品の自動販売機(自販機)を設置する飲食店が増えてきた。きっかけは大手メーカーのサンデン・リテールシステム(東京・墨田)が2021年1月末に発売した食品の冷凍自販機「ど冷(ひ)えもん」。様々なサイズ、タイプの容器に対応可能なマルチストック式を採用した業界初の食品の自販機で、これまで難しかった大型の冷凍食品なども販売できるという。

これに着目したのが、他の客との距離が近い狭小店舗が多く、テークアウトも難しいことから、新型コロナウイルス禍で打撃を受けているラーメン店だ。東京・四谷三丁目に店舗を構える「大平軒」が21年3月に冷凍自販機を導入。大手ではケンミン食品(神戸市)が21年9月に冷凍ビーフン自販機を本社ビル前に設置し話題を集めた。

「長崎ちゃんぽん」専門店である大手飲食チェーン「リンガーハット」は、21年6月に冷凍自販機を試験的に導入して以来、設置店舗数を拡大している。21年内に全国24店舗に設置し、22年には30店舗ほどの設置を視野に入れている。

リンガーハットジャパンの西村浩営業管理部部長は、導入後の状況について、「当初は物珍しさから売れても、1~2カ月すれば飽きられて、売り上げが落ちるだろうという予測もあった。大きな伸びこそなかったが、導入から3カ月間たってもコンスタントに売れ続けた」と振り返る。つまりリピーターも付いているということになる。

設置2週間で240個の売り上げ

リンガーハットジャパンは緊急事態宣言下での時短営業が影響し、20年3~11月期の連結売上高が前年同期比約28%減となった。この状況の改善策として、ある店舗の店長が提案したのが冷凍自販機の導入だった。リンガーハットではもともと冷凍食品を製造しており、店舗や公式オンラインショップ、一部のスーパーマーケット、生協などで販売してきたが、コロナ禍の下での巣ごもり需要に対応し、21年2月上旬には商品の一部をリニューアル。冷凍食品の販売強化を視野に入れ、富士小山工場の増設により生産能力を2倍に拡張。現在、増産の準備をしている。

売れるかどうか、半信半疑な面もあるにはあったが、冷凍食品の商品がすでにあったこと、店舗での販売実績があったことに加え、導入費用が現実的な金額だったことから、冷凍自販機の設置は「テストケースとして面白い」「新しい売り方になり得る」と社内で好意的に受け止められた。またメディアでど冷(ひ)えもんが話題になり始めていたことも後押しとなった。結果、提案から約5カ月後の21年6月、「リンガーハット堺百舌鳥店」(堺市)に設置しテスト販売することになった。

冷凍自販機で販売したのは店内でも販売している「リンガーハットの長崎ちゃんぽん」(500円、税込み。以下同)、「リンガーハットの長崎皿うどん」(500円)、「リンガーハットの野菜たっぷりちゃんぽん」(600円)、「リンガーハットの国産きくらげ塩ちゃんぽん」(650円)、「リンガーハットのぎょうざ(12個入り)」(380円)、「リンガーハットのチャーハン」(480円)の全6商品。開始2週間で240食以上が売れ、かつ店内での冷凍食品の売り上げは下がらなかったという。

また売れている時間帯は営業中が8割、閉店後が2割で、「店舗営業中にあえて冷凍食品を買うお客様がいることは意外だった。営業時間外でも冷凍食品を買うために店を訪れるお客様も想定より多かった」と西村部長は語る。

リンガーハットの冷凍自販機はブランドカラーである鮮やかな黄色で装飾されており、それに目を引かれたという購入者もいたようだ。「冷凍食品を店舗でも販売していることはレジ前にPOPを置くなどしてアピールしているつもりだったが、自販機の存在で初めて知ったというお客様もいた。冷凍食品の店舗販売を訴求できていないのではないかという課題にも気づいた」(西村部長)

冷食売上高が3カ月前の2.5倍に

テスト販売の結果を受け、21年10月から関東エリア5店舗(飯田橋東口店、環八通り志村店、三鷹新川店、千葉祐光店、松戸八柱店)に順次設置。さらに11月に4店舗、12月には一気に14店舗に設置した。同年12月の冷食売上高は同年9月比で2.5倍に急増したという。

6商品の中で最もよく売れているのは「リンガーハットの長崎ちゃんぽん」で、全体の3割を占めている。「リンガーハットの長崎皿うどん」「リンガーハットのぎょうざ(12個入り)」が各2割。残り3商品が各1割程度だという。また同社オンラインショップでの購入者はやや年齢が高いが、自動販売機での購入者はそれより若い世代に受け入れられている印象だという。

飯田橋東口店(東京・千代田)はテストケースとして都心のオフィス街に設置したが、それ以外は駐車場がある郊外のロードサイド店を選んだ。車を運転中の人が自販機に目を留め、車を止めて購入するシーンを想定して、道路から目立つ場所に設置するなどの工夫もしている。ただ、「よく売れる場所」「よく売れる時間帯」は、店舗によってまちまちで、今のところはっきりした傾向は把握できていないという。

突出してよく売れているのは三鷹新川店(東京都三鷹市)、横浜川上インター店(横浜市戸塚区)の2店だが、他の店舗と比べて特に人通りが多い場所でも、自販機が目立つ場所でもない。店舗からちょっと離れた駐車場に設置してよく売れているケースもあるが、他店舗で同じようにしても売れるとは限らない。自販機の移設はそれほど費用がかからないため、売り上げによっては、設置場所を変えることを検討する可能性もある。なお新たな設置は22年中に30店舗ほどできればという。

将来的には、自販機限定商品も

同社全体の売上高に占める冷凍食品の割合は5%程度と低いが、それ故にまだ伸びしろがあり、今後はプロモーションが重要になると同社は見ている。その方法は模索中だが、これまでに「家で手軽に作れる」ことを切り口に、料理動画サイト「デリッシュキッチン」とコラボしたレシピを公開するなどの取り組みをしており、今後こちらも併せてPRしていきたい考えだ。

そこに新たな可能性を提示したのが冷凍自販機だった。自販機は接触リスクが少なく、一度設置すれば人件費もかからず、移設も容易でコロナ禍でも安定した売り上げが期待できる。「コロナが収束した後のニーズの変化にもよるが、将来的には自販機限定の商品を開発できれば」と西村部長。

ネット上では「店内に入って冷凍食品だけを買うのは面倒だから、自動販売機はありがたい」「営業時間外に食べたくなったときに便利」という声のほか、「何か食べたいときに、コンビニだとちょっと味気ないから」といった声もあり、専門店直営の自販機という本格感も購入動機につながっているようだ。実際、冷凍技術の進化により、味のクオリティーも上がっている。購入して調理してみたところ、店と同じ味とまではいかないものの、かなり迫っていると感じた。

(文・写真 桑原恵美子)

[日経クロストレンド 2022年2月24日の記事を再構成]

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