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生理や更年期、男性も学ぶ ヤフーは全役員に検定

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NIKKEI STYLE

下腹部が痛む生理痛や、ほてりやめまいに悩まされる更年期症状など、女性特有の不調に苦しむ人は多い。こうした女性の健康問題を理解しようと、学校や企業で学ぶ男性が目立ち始めた。なぜ女性の健康問題に向き合うのだろうか。取り組みを追った。

男子校で生理の授業「いい機会になった」

「生理の周期や日数はみんな同じで決まっている?」「答えはノーです」

東京都千代田区の男子校、正則学園高校で昨年11月、生理を学ぶ特別授業が開かれた。集まったのは2年生の全6クラス。ソワカウィメンズヘルスクリニック(東京・千代田)院長で産婦人科医の竹元葉さんらが、ホルモンバランスの変化がもたらす女性の体調不良や生理のしくみなどについて説明すると、食い入るように耳を傾ける。

この授業は宝島社の「もっと話そう! ハローフェムテック」事業の一環だ。女性の心身の悩みをテクノロジーで解決するフェムテックの理解を広げようとする取り組みで、生理や性感染症の知識にまつわるクイズをしたり、生理用品を手に取ったりする時間もあった。授業の最後には「生理の話題はこれまで下ネタの雰囲気が抜けなかった」という生徒が「いい機会になった。性教育は小学生からやるべきだと思う」と話した。

「事前学習で生徒たちも正しい知識をほしがっているという感触があった」。教員の萩原寛大さんはこう述べる。授業を実施したのは女性のパートナーを得たり、働いたりするときに異性を思いやれるようになってほしい、という考えからだ。「今は男子校という男社会にいるが、いずれ多くの女性と出会う。そのとき正しい知識が役に立つはずだ」と期待を込める。

「隠すべきもの」から「議論されるもの」へ

生理や更年期症状は「隠すべきもの」という意識が根強かったが、ここ数年で変化が起きつつある。フェムテックが注目され、経済的理由で生理用品を買うことが難しい「生理の貧困」が議論されるようになった。国は2022年度、更年期症状が日常生活や仕事に与える影響について初の実態調査に乗り出した。

従来、健康経営の一環でメタボリックシンドロームや禁煙対策に取り組む企業は多かった。だが「女性は肥満や喫煙比率が低く、視点は男性中心だった」(一般社団法人女性の健康とメノポーズ協会の三羽良枝理事長)。社会の意識の変化を受け、これまであまりカバーされていなかった女性の健康問題を企業で学ぶ男性たちも出てきている。

ヤフー、全役員に「女性の健康検定」の合格義務付け 

「全員合格しました」。ヤフーは昨年、執行役員以上の全役員に「女性の健康検定」の合格を義務付け、秋までに26人全員が合格を果たした。女性の健康とメノポーズ協会が実施し、生理のトラブルや子宮頸(けい)がん、更年期など世代ごとに異なる女性特有の健康課題の基本的な知識を確かめる検定だ。

女性の健康支援を担当する取締役専務執行役員の宮沢弦さんが発案した。役員はみな男性だ。背景には「最大のマイノリティーである女性の健康課題を理解することが多様性推進の重要な施策のひとつ」との認識があった。宮沢さんは「女性の体調は不安定なことが多い理由を具体的に知ることができた。女性はもとより、一緒に仕事する男性もその点を理解しておくことはとても大切だ」とする。

結婚や出産などのライフイベントを迎える手前のタイミングとなる26歳の男女社員が女性の健康課題を学ぶのは丸井グループだ。キャリアデザインを考える研修の一環で、21年度から実施している。性別にかかわらず活躍できる企業風土をつくるには、男女がともに正しい知識を持ち、行動を変えていくことが必要、と考えたという。

昨年9月の研修では、男性より女性の方が先に健康課題とキャリアの両立に悩む可能性が高いことや、生理トラブルには低用量ピルなどの治療法があると伝えた。不調に悩む同僚に対しては「体調がいちばん大切」といった声かけが重要な点も取り上げた。

男性社員からは「体調、メンタルも性差が大きいことがわかった」「パートナーや同僚が悩んでいるときは適切な対応を心がけたい」との感想が集まっている。

日本財団の18歳意識調査(21年)によると「男性にも生理に関する知識がもっと必要だ」と答えた男性は61%にのぼる。女性の健康検定もヤフーのみならず、企業ぐるみで受ける例が珍しくない。

女性の健康とメノポーズ協会の三羽理事長は「健康課題を理解し、対処法を知ることは人間関係を円滑にする。女性の健康に留意できる職場は人材採用にもプラスと考える企業は多い」と指摘する。組織として女性の健康課題に対応し、みなが安心して働ける環境をつくることは、企業の競争力を高めることにつながるといえそうだ。

■男性自身の健康課題にも目を

更年期障害は男性にもあると知られるようになってきた。加齢にともない男性ホルモンの分泌量が減り、女性と似た不調が出る場合がある。分泌量の変化が女性より緩やかで、気付かれないことが多いとみられる。

NHKや専門機関の調査をもとに日本女子大の周燕飛教授が、更年期症状で仕事を辞めざるをえない「更年期離職」を経験した人の数を試算すると、過去3年間に40〜50代で女性が約46万人、男性は約11万人にのぼった。離職が1年続いた場合の収入減などによる経済損失は女性で4200億円、男性で2100億円となる。

不調を我慢することのコストは甚大だ。当事者が適切な医療にアクセスしたり、周囲がスムーズに対処したりするには正しい知識が欠かせない。

厚生労働省が22年に20〜64歳の男女に聞いた調査では「男性にも更年期にまつわる不調があることをよく知っている」と答えた人は女性が31.4%だったのに対し、男性は12.1%にとどまった。「知らない」と答えた男性は47.5%と女性(25%)を引き離している。

女性の健康課題への関心が、男性自身の健康課題に目を向けることにもつながると理想的だ。
(ダイバーシティエディター 天野由輝子)

[日本経済新聞朝刊2023年1月30日付]

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