不妊治療の保険適用拡大へ 最適な治療法選び重要に

体外受精や人工授精をはじめとした、不妊治療への保険適用が4月から本格的に始まります。高額な費用負担が軽減されることで少子化対策に資することが期待されます。ただ、より高度な生殖医療技術を使うオーダーメード型は保険の対象とはなりません。適切な治療を受けられるよう、選択の幅を確保することも重要になりそうです。

代表的な不妊治療には、医師が妊娠しやすい時期を指導する「タイミング法」、排卵の時期に合わせて精液を子宮内に注入する「人工授精」、卵子と精子を体外に取り出して受精させる「体外受精」の3つがあります。

これまでは不妊の原因を調べる検査の一部や排卵誘発剤による治療、そしてタイミング法が保険の対象となっていました。4月からは人工授精や体外受精が新たに保険適用となります。

人工授精の中でも、顕微鏡下で精子を直接卵子に注入する「顕微授精」や、男性側で精巣から手術によって精子を採取する「精巣内精子採取術」にも保険が使えることになり、それぞれ医療費を表す保険点数が定められました。男性の不妊治療の関連では、性機能改善薬「バイアグラ」の保険適用も決まりました。

不妊治療は患者の費用負担の重さが問題になっていました。野村総合研究所が2020年度に実施した調査によると、不妊治療の平均費用は人工授精で約3万円、体外受精で約50万円、精巣からの精子採取が約17万円などとなっています。患者の中には体外受精を何度も行ったものの成功せず、数百万円の出費になったケースもありました。

保険適用に伴って患者負担は原則3割になります。保険適用になれば1カ月の自己負担に上限を設ける高額療養費制度が使え、年収約370万~約770万円の場合は負担が月8万円程度で収まることになります。一方で、現行の不妊治療1回当たり30万円の助成制度は廃止の見通しです。

不妊治療の現場では、患者の年齢や状態に応じた技術が使われます。今回保険で認められた標準的な治療に加え、未成熟な卵子の培養や、成熟した精子の選抜に特殊な方法が用いられるなど、高度な技術を使うことも少なくありません。

体外受精などを行う培養室での作業の様子(医療法人オーク会提供)

こうしたオーダーメード型治療は今後、保険治療との併用が認められる「先進医療」として実施される可能性があります。しかし、先進医療として認められなければ、全額自己負担となるケースも出てきます。

不妊治療クリニックを運営する医療法人オーク会(大阪市)の田口早桐医師は「不妊の原因が明確な若いカップルの場合は、保険治療のメリットが大きい」といいます。そのうえで「年齢の高い人やその人のライフプランによっては、オーダーメード型の治療を必要とするケースも多い」として、患者のニーズに柔軟に対応していく考えです。

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医療法人オーク会の田口早桐医師「多様なニーズにこた