若手→経営人材に非連続ジャンプ! 5つの条件と資質経営者JP社長 井上和幸

1段階ずつ出世のステップを上る必要はなくなりつつある(写真はイメージ) =PIXTA

様々な業界で変革やガバナンス強化の動きが加速しています。そのような中で、幅広いセクターで経営を担ってほしい人材のニーズが高まっているのをご存じでしょうか。「そうは言っても、社長経験や役員経験がないと無理でしょう?」。いえいえ、そうとは限らないのです。社長経験を有せずとも、経営ポジションにトライできる可能性を紹介しましょう。

可能性を秘めた若手を後継に

この連載でも過去にご紹介した通り、現在、後継者ニーズは非常に高く、様々な方法で事業承継を進めようという動きがあります(参考記事「コロナ禍で事業承継待ったなし4つの後継者採用法」 )。

事業承継での後継者というと、「経営経験を持つプロ経営者やエグゼクティブだけが候補者になるのでしょう?」。そう思っている人がほとんどかと思います。しかし、その後継を若い世代に託したいという動きが増えているのです。

M&A(合併・買収)で取得した会社の企業価値を高めた上で、売却し収益を上げる事業投資会社。その投資会社においても、最近は独立系や新設の一群を中心に、買収規模がさほど大きくない(二けた億円レベル)程度の投資先企業に関して、シニア世代ではなく、経営職経験はまだない次世代経営候補者に経営を託したいという動きがあります。

当社がつい最近支援した案件でもそういうことがありました。投資先企業(個人向けビジネスをチェーン展開)の従業員の中心世代なども考慮した上で、最終候補者としてリストアップ。最終的に残った数人の中から選ばれたのは、同業界での経営経験・人脈を持つシニア候補者ではなく、伸びしろを感じさせる若手の次世代経営候補者でした。経験豊富なベテランではなく、情熱を持った若手に、後継社長の座を託したのです。

こうした候補者にリストアップされるには、どうしたらよいでしょう。私たちは常に、肩書に関係なく、次に挙げる5条件にマッチした人たちに注目しています。

(1)事業推進のために俯瞰(ふかん)したところから、自分が携わっている事業を見ている

(2)どうすれば事業がうまくいくかについて、常に考えを巡らせていて、仮説に基づく試行錯誤を繰り返し続けている

(3)チームで勝とうという思考とマインドが強く、同僚や部下たちを大切にしている 

(4)自分なりの持論を持ち、質問に対して明快に回答できる

(5)責任を負う覚悟、自責がある。それがゆえに決断力がある

こうした人たちの中から、これまでの経験業界や職務専門性などを勘案した上で、「このような経営陣のお話があるのですが」と声を掛けるのです。

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