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大きく成長するためには、会社が今重要視している領域で成果を出す必要があります。そのためにはそもそも、今任されている仕事が、会社の戦略と整合しているかを確認しましょう。そのために目標管理制度を使いこなすことも手段の一つです。そうしなければ、ゆるブラックな仕組みの中に巻き込まれてしまうかもしれません。

チャレンジングな中期経営計画に乗るべきか

中期経営計画を発表する企業が増えているといいます。大和総研による「中期経営計画の近時動向」(https://www.dir.co.jp/report/consulting/vision/20220203_022821.pdf)では、2020年から21年にかけて、上場企業における計画発表数がおよそ2倍になったと指摘しています。その直接的な目的は、東京証券取引所における市場区分選択に備えるためだけかもしれません。しかし変化が激しい中で、今まで以上に財務、非財務指標を具体化して、戦略的な計画に落とし込んでいこうとする動きが増えていることもまた事実です。

激変に対応しようとする企業の中で、働く私たちはどのように備えるべきでしょうか。

中期経営計画を発表している会社で働いているのなら、そこに書かれている重点領域に着目して、それらの取り組みをしっかりと自分自身の目標と連動させることが有効です。そのために目標管理制度のような評価の仕組みを活用しましょう。

一般的な目標管理制度では、自分自身の目標設定において、自分が所属する部署の役割や目標との連動性を求められます。営業部門であれば、課としての売り上げ目標と、所属する営業社員の目標合計額を一致させるようにします。定性的な目標(数値化できない目標)を設定する場合には、状態条件として、何が実現していればその定性的な目標が達成されていると言えるのか、ということを話し合い、そのためのアクションプランを割り振ってゆきます。

ただ、目標を設定する従業員の立場からすれば、少しでも自分の目標を引き下げた方が達成しやすくなるので、なるべく組織目標との連動性を持たせないようにする人もいます。

写真はイメージ=PIXTA

写真はイメージ=PIXTA

そもそも今発表されているような中期経営計画は、いずれもチャレンジングなものばかりです。そのため目標水準は決して低くありません。下手にそれらとの連動性を高めてしまうと、今までよりももっと努力することになります。

それよりも今の仕事に満足して、目の前のことだけこなすようにした方がよいのでしょうか。

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