賃金や働き方…女性も交渉を 東大教授・山口慎太郎

あなたは自分の待遇改善について上司と交渉したことはあるだろうか。私が本格的に働き始めたのはカナダだったが、初任給や研究費などの待遇について学部長と、緊張しつつも交渉したことをよく覚えている。

待遇について交渉することが珍しくない北米と違い、日本では組織内の規定が細かく定められており、給与について交渉する余地は少ないかもしれない。しかし、一時的な手当や福利厚生、働き方、仕事上の役割などでは柔軟に対応してもらえることもある。

多くの研究によると、女性は男性よりも給与交渉を行わない傾向がある。米国では、男性の3人に1人が職場で給与について交渉したことがある一方、女性では4人に1人にとどまる[注1]。この差が男女間賃金格差の一因であり、生涯賃金ではおよそ5千万円の差を生み出すとする試算もある[注2]。

とはいえ、やみくもにどんな場合でも交渉を始めるべきだというわけではない[注3]。状況によってはかえって損につながる。では、いつ交渉すべきなのか。

ミクロ経済学の交渉理論は二つの重要な点を指摘する。ひとつは、交渉成立でパイ全体が大きくなれば、当然、自分の取り分も大きくなるという点だ。

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