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ウェアラブル活動量計は運動量を増やし、体重を減らす

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日経Gooday(グッデイ)

ウェアラブル活動量計(手首などに装着して歩数や移動距離、心拍数などを計測できる装置)を着けている人は、運動量が増え、体重が緩やかに低下し、血圧も低下する効果が見られることが、複数の研究データを統合した信頼性の高い分析で明らかになりました[注1]

活動量計は本当に健康に利益をもたらすのか?

現代人の多くが運動不足になっています。ウェアラブル活動量計は、低コストで運動不足を解決できるツールだとアピールされており、ユーザーも増加していますが、一部にはその有効性を疑う声もあります。例えば、精度の低い製品が存在するという報告があったり、活動量計の使用が強迫行動を促したり、摂食障害の患者を増やす可能性があると述べる専門家もいます。また、活動量計を着けても運動習慣に変化がない人がいることも示されていました。

そこでオーストラリア・South Australia大学などの研究者たちは、複数の文献のデータを統合し、ウェアラブル活動量計が運動量の変化、血圧や体重などの生理的な変化、さらには心理的な変化をもたらすかどうかを調べることにしました。

分析に用いたのは、既存の系統的レビューやメタ分析を集めてレビューを行う、アンブレラレビューという比較的新しい分析手法です[注2]

7つの文献データベースに2021年4月8日までに登録されていた研究の中から、介入法として活動量計(活動量計、加速度計、歩数計、スマホの歩数計など)を使用し、運動量の変化(歩数または運動時間)、生理的な変化(体重、血圧など)、心理的な変化(QOL〔生活の質〕や痛み、不安など)を報告していたメタ分析を抽出しました。

計39件が条件を満たしました。それらは2007年から2021年までに発表されており、個々のメタ分析が分析対象としていた研究は4件から70件(中央値は14件)で、分析した人の数は167人から7万3440人の範囲(中央値は2003人)でした。31件が成人を対象としており、3件は高齢者を、1件は小児を、4件はあらゆる年齢の人々を対象としていました。20件は何らかの疾患(糖尿病や慢性閉塞性肺疾患〔COPD〕、心血管疾患〔心筋梗塞や脳卒中〕、過体重、肥満など)の患者を対象としており、8件は健康な人々を、11件はそれら両方を対象としていました。

[注1]Ferguson T, et al. Lancet Digit Health. 2022 Aug;4(8):e615-e626.

[注2]系統的レビューとメタ分析とは、知りたい疑問に対する答えを得るために行われた研究の報告をできるだけ多く見つけ出し、それらの中から条件を満たす論文を選んでデータを抽出し、統計学的な分析を行って、信頼性の高い結論を導き出す研究方法のこと。アンブレラレビューとは、既存の系統的レビューやメタ分析を集めて行う、さらなる統合的な分析のこと。

歩数は1800歩増、歩行時間は40分増、体重は減少

最も多くのメタ分析(32件)が報告していたのは、運動量への影響でした。それらは、活動量計が運動量を有意に増やすことを示していました。活動量計を使用しなかった人と比較すると、使用者では、1日あたりの歩数は約1800歩増えていました。歩行時間は約40分増えており、中強度から高強度の運動の時間も6分増えていました。

生理的な影響のなかで最も強力な効果が見られたのが体重で、9件のうちの6件で0.5kgから1.5kg減少という緩やかな変化が報告されていました。また、運動中の最大酸素摂取量を調べていた3件の研究のうちの2件が、活動量計を使用していた人々において、最大酸素摂取量の有意な上昇を示していました。さらに、収縮期血圧(上の血圧)に対する効果を評価していた5件のうちの3件は、2~4mmHgの有意な低下を報告していました。一方で、拡張期血圧(下の血圧)、中性脂肪、HbA1c、空腹時血糖などには、有意差は見られませんでした。

心理的な変化について報告していた研究は4件ありましたが、活動量計の使用が心理面に及ぼした変化は一般に小さく、多くの場合、有意差は見られませんでした。

効果の持続期間を報告していたメタ分析は3件ありました。効果が持続していたのは歩数の増加で、4~6カ月後まで多い状態が維持されていました。効果は徐々に小さくなりましたが、最大で4年後まで増加は有意でした。

得られた結果をまとめると、活動量計は、性別や持病の有無に関わりなく、さまざまな年齢の人たちの運動量を増やし、体重を減らすために有効であることが示されました。効果は半年以上にわたって持続しており、健康に好ましい影響を与えられるレベルだと判断されました。また、収縮期血圧を下げる効果についても強力なエビデンスが得られました。血圧の低下は糖尿病などの疾患の患者において統計学的に有意でした。

著者らは、「これらの結果は、活動量計の使用推奨を支持するものだ」と述べています。

[日経Gooday2022年11月7日付記事を再構成]

大西淳子
医学ジャーナリスト。筑波大学(第二学群・生物学類・医生物学専攻)卒、同大学大学院博士課程(生物科学研究科・生物物理化学専攻)修了。理学博士。公益財団法人エイズ予防財団のリサーチ・レジデントを経てフリーライター、現在に至る。研究者や医療従事者向けの専門的な記事から、科学や健康に関する一般向けの読み物まで、幅広く執筆。

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