自然保護の挑戦 あらゆる場所を保全、生息地をつなぐ
地球規模で気候が変動している今、国立公園や保護区を設けるだけでは米国の自然を守れない。あらゆる場所で保全活動を進める必要がある。動植物が気候変動に適応できるよう生息地を回廊で結ぶには、経済活動に利用されている土地も保全しなければならない。
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世界最大の非営利の自然保護団体「ザ・ネイチャー・コンサーバンシー(TNC)」は最近、米国のアパラチア地方で10万2000ヘクタールの森林地帯を1億3000万ドル(約180億円)で購入した。バージニア州南西部、およびケンタッキーとテネシーの州境付近に位置する淡水環境の豊かな一帯で、TNCが運営するリミテッド・パートナーシップ(投資事業有限責任組合)の名義になっている。この組合を資金的に支援しているのは、収益を上げるだけでなく、社会的な課題の解決を目指すために投資を行う、いわゆる「インパクト投資家」だ。土地は今も経済活動に利用されている。
生物を守りつつ、投資家を満足させるほどの利益を上げるなんて、虫のいい話だと思っていた。「カンバーランド森林プロジェクト」と名付けられたこの事業を運営するTNCのスタッフは、川の周辺に広大な緩衝地帯を設けたうえで、一部区域で伐採を行っている。小規模かつ計画的に行う伐採は、ハリケーンや森林火災といった自然現象による破壊のようなもので、多様な生息環境を生むというのだ。別の区域では、森を伐採せずに、その二酸化炭素吸収量を「排出枠」として企業に売却している。だが、こうした排出枠取引は、排出削減のための根本的な努力を怠らせることになるとの批判もある。
あえて取らなかった免税措置
TNCは7カ所の炭鉱跡地で太陽光発電も行う計画だ。スタッフのブラッド・クレプスとグレッグ・ミードに、太陽光発電施設が建設される炭鉱跡地に案内してもらうことにした。車でそこに向かう途中、峡谷をいくつか通った。狭い谷に沿って小さなあばら家が並んでいる。その家々の向こうに、TNCの購入した土地が広がる。この地域の石炭産業は斜陽化し、集落は貧しく、仕事もろくにない。
石炭産業に比べればほんのわずかだが、太陽光発電施設ができれば、雇用が生まれる。林業も多少の雇用を生む。TNCによると、四輪バギーとハイカーが通れる山道を整備したおかげで、すでに観光客が増え始めているという。土地の購入に当たり、TNCは免税になるための対策をわざと取らなかった。「この一帯には人が暮らしています」とクレップは話す。「土地を買ってフェンスで囲み、納税義務を免れたら、地元の人の賛同は得られませんよ」
プロジェクトの責任者を務めるミードもうなずいて、「規模が大きければ、多様な活用法を組み合わせないとね」と話す。広大な一帯を保全するには、そこで暮らす人々の生活にも配慮する必要があるということだ。
炭鉱跡地に着くと、異様な形の台地だけが残されていた。山頂を削りながら石炭を採掘した跡だ。これといって見るべきものはない。太陽光パネルを大量に並べるにはうってつけの場所のようだ。
TNCが購入した土地はレース編みのように入り組んだ区画の連なりで、ところどころに民有地を挟み、山も谷もあり、気象条件もさまざまだが、それでいて動物が自由に移動できる連続性をもつ。この土地に放された動物の一つが、この辺りの森林では久しく見かけられなかったエルク(アメリカアカシカ)だ。
エルクは19世紀後半までに東部では狩猟による乱獲で姿を消した。エルク狩りの復活を目指す狩猟団体の奔走が実り、2010年代前半にバージニア州はケンタッキー州から75頭を導入した。ケンタッキー州の群れも、ロッキー山脈から連れてきた個体を繁殖させて増やしたものだ。バージニア州当局は移送されたエルクをTNCの土地の一画に放すことにした。
このエルク再導入事業にボランティアで加わったレオン・ボイドの案内で、州当局の科学者2人とともに、エルクの新たな生息地に向かった。木々の間を縫って進む車は、台地に上がっていった。アパラチア山脈に残された別の炭鉱跡地だ。こちらは牧草に覆われていた。地平線を背景に、雄のエルクの堂々たるシルエットが見えた。
「この地域で育った私たちは、野生動物を銃で仕留めたことはおろか、見かけたことさえ、ほとんどありませんでした」とボイドは話した。あるとき、上司がニューメキシコ州にエルク狩りに連れていってくれたという。群れを成して大自然のなかを移動する野生動物の姿に、ボイドはたちまち魅せられた。
私たちは車を降りて、数頭のエルクの左手に回り、その後を追った。周りには、多様な植物が育っていた。それらは州当局の生物学者が選んだ草花で、エルクの食物となり、花粉を運ぶ昆虫や鳥を引き寄せる役割を果たしている。州のエルク再導入事業を率いるジャッキー・ローゼンバーガーが、フタオビチドリの巣穴を指さした。そこには、斑点がある薄い青緑の卵が4つ並んでいた。
エルクはすぐ近くにいて、警戒の色も見せずに、こちらをじっと見つめていた。灰色がかった茶色の大きな胴体を、すらりと伸びた長い脚が支えている。
ここにいる群れはこれまで狩りの対象にはされてこなかったが、それも時間の問題だ。目標は「『狩猟可能な生息数』に増やすことだ」と、ローゼンバーガーは言う。2022年には初めて狩猟が解禁されるが、頭数は6頭に制限され、それも成長した雄だけだ。加えて、観光客用の施設もあり、秋の発情期には雄同士が闘う様子、春には生まれたばかりの子ジカを世話する親ジカなどを観察できる。
「観光客のなかにはすでにリピーターもいて、近くの村にお金を落としてくれます」とボイドは言う。「年を追うごとに収益が上がり、手応えを感じています」
破壊よりも利益が出る保全の仕組み
TNCはこの土地をずっと管理し続けるつもりではない。一般開放の規定や、生態学的に最も重要な区域の開発制限など、恒久的な利用規定を契約書に盛り込んで、いずれは土地を売却し、その収益を投資家に還元する予定だ。
利益を追求すれば必ず自然資源を乱用することになると主張して、こうした事業を批判する人もいる。その言い分はわかるが、あらゆる場所で保全活動を進めるためには、経済活動に利用されている陸域や水域も守る必要がある。
ミードによれば、排出枠を売らなければ、TNCの事業は投資家が満足するほどの利益を生み出せない。伐採される森林の面積は年間400ヘクタール程度。しかもその多くの森に残っているのは、パルプ材として売られる価値の低い木ばかりだ。「伐採せずに排出枠取引に利用するほうが利益は上がる」とミードは言う。
経済活動に利用されている土地の保全活動では、その所有者がメリットを得られる制度を設けることが大いに役立つ。保全するほうが破壊するよりも利益が上がる仕組みをつくること。それが成功の伴を握る。
(文 エマ・マリス=ノンフィクション作家、写真 スティーブン・ウィルクス、日経ナショナル ジオグラフィック)
[ナショナル ジオグラフィック 日本版 2022年9月号の記事を再構成]
- 著者 : ナショナル ジオグラフィック
- 出版 : 日経ナショナル ジオグラフィック
- 価格 : 1,210円(税込み)
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