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転職希望者(求職者)の働きぶりや経歴について、同僚や上司に照会する「リファレンスチェック」を導入する企業が増えています。「耳なじみのない選考プロセスで不安」「職場に転職活動をしていることがばれてしまうのでは」と心配する転職希望者は少なくないのではないでしょうか。そんなあなたのために、実際にどのような内容を聞かれるのかなど、リファレンスチェックの実態に迫ります。前編は、リファレンスチェックに詳しいマイナビ事業推進統括事業部の秋山朋弘さんに話を聞きました。

外資系企業では「履歴書」感覚

――「リファレンスチェック」を実施する企業が増えている背景はなんでしょう。

「リファレンスチェックを利用している企業は、マイナビの中途採用実態調査によると2020年には12.6%でしたが、21年には16.1%と4ポイントほど上昇しています。背景としてはまず、新型コロナウイルス禍でオンライン面接が増えたことによって、対面のときのように転職希望者の人となりをその場で見極めることが難しくなったことが挙げられます」

「もう1点は、デジタル化が進んだり働き方が変化したりするなかで、専門性が求められる職種が増えており、面接だけでは判断しづらいと考える企業が増えていること。さらに、転職活動自体が以前よりオープンになり、職場で隠すものではなくなりつつあることも影響しているとみています」

――リファレンスチェックは、外資系企業に端を発したものだと聞きます。

「外資系では以前から当たり前のように行われており、実施しない企業の方が少ないです。日本でも外資系を受ける場合には、リファレンスチェックがあると思ってほぼ間違いないでしょう」

――(外資系以外で)リファレンスチェックが多い業界や職種はどのようなものですか。また、どのような人が対象となりやすいでしょうか。

「21年の調査で多かったのは、金融や保険、コンサル系、環境・エネルギー系でした。大手企業が比較的多い一方で、スタートアップやベンチャー系の企業の利用も目立ちました。ベンチャーは少数精鋭のため、採用の失敗が事業に及ぼす影響が大きく、入社前に人物像をしっかり確認したいと考えているようです。若手からベテランまで幅広くリファレンスチェックの対象となります」

――転職活動をしている人の中には活動を秘密にしている人も多く、「転職活動が会社にばれる」ことを心配します。リファレンスチェックを断ることはできますか。

「機密情報を社外に出せないなど、しかるべき理由を説明して相談すればリファレンスチェックなしで選考を続けてもらえることもあります。どうしても現職では難しいという場合、選考企業と相談のうえ、かわりに取引先の人や前職の勤務先の同僚・上司で進めるというケースもあります。ただ、あくまでも一緒に働いた経験がある人が望ましいので、同僚の代わりに友人に依頼したいなどというのは、NGです」

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