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デジタルトランスフォーメーション(DX)が話題になって久しい。コロナ禍で自由に出社や移動ができないなか、デジタルへの対応が会社の命運を分けつつある。すでにDXをテーマにした本は数多く出版されているが、本書『総務部DX課 岬ましろ』は若手担当者の奮闘によるストーリーを楽しみながら、DXで押さえるべきポイントを学べるのが特徴だ。

舞台は、関東圏に30店舗展開する老舗洋菓子チェーンとなっている。ある日、企業の将来に危機感をもった社長がDX推進を決意する。白羽の矢がたったのは、本社総務部から異動してきた新卒4年目の岬ましろ。黒崎拓海という謎の「DX請負人」の右腕となるように命じられ、奮闘する姿が描かれている。その姿からは業種を超えた日本企業のDXの課題が浮かび上がる。

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須藤憲司・Kaizen Platform社長

須藤憲司・Kaizen Platform社長

著者の須藤憲司氏は、2003年に早稲田大学を卒業後、リクルートに入社。同社のマーケティング部門、新規事業開発部門を経てリクルートマーケティングパートナーズ(東京・品川)の執行役員として活躍した後、13年にKaizen Platformを米国で創業しました。現在は日米2拠点で事業を展開し、企業の顧客体験DXを支援する「UX」「動画」「DX」の3つのソリューションを提供しています。『90日で成果をだすDX入門』(日本経済新聞出版)などの著書があります。本書は、著者が数々の違った業種の企業を担当するなかで直面してきた「同じ課題」を基に構成されました。

まずは「5つの質問」に答えよう

DXを成功させるために重要なのは「ドラッカー5つの問い」だと著者は指摘します。具体的には、「我々の使命は何か」「我々の顧客は誰か」「顧客の価値は何か」「我々の成果は何か」「我々の計画は何か」という質問に答えることです。

DXというと多くの人が「デジタル化」と考えますが、それは間違いでDXの本質は企業の価値の再定義です。何をデジタルにして、何をデジタルにしないか。組織の体制に必要な変更はあるか、などを考える際に、時代に合わせた企業の提供価値の再定義や、それを組織に浸透させるための泥臭い作業は避けて通れません。しかし、実際にはここを避けて通ってしまう企業が多いのです。

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