現在は従業員が他社での経験も含め、 会社でどのような価値ある経験をしてきたか(エンプロイー・エクスペリエンス=従業員体験)に注目が高まっています。この価値経験が多いほど働きがいが高まり、組織の定着率も高まるといわれます。これまで日本企業は従業員を「集団」で捉え、一律の教育・育成策を提供してきましたが、従業員の働く価値観が多様化する現在は従業員を「個人」として捉え、これまでの経験を通じて各自が感じたことに焦点を当てた人材育成策を検討し、実行する「個別最適な育成マネジメント」が求められます。先進企業では従業員個々の体験を測定し、個人ごとに働きがいを高める施策を提供しています。

価値ある体験を提供できるベテラン人材がカギ

冒頭の調査で「(仕事の)能力を高める必要があると思わない」と考える若者の多さを指摘しましたが、裏返せば「会社が従業員に対して能力を高める必要性を感じさせるような仕事の環境を与えていない」と言えます。従業員に能力を高める必要性を実感させるのは、従来よりレベルの高い仕事や異なる業務を担当させ、これまでの仕事のやり方では通用しないことを実感させることが重要です。自律的な社員は成長意欲が高いため、最初にポイントを示せば要領を熟知し、能動的に仕事を進めてくれます。

このような社員を増やすための新しいOJTは職務経験が豊富なベテラン人材・管理職の育成が欠かせません。企業採用者に聞くと、ベテラン人材・管理職の採用要件に「人材育成力(組織や人材を成長させた経験のある人材)」を求める声は多いです。人材育成力があればその人の市場価値も高まると思いますので、この機会に実践してみてはいかがでしょうか。

油布顕史(KPMGコンサルティング)
組織・人材マネジメント領域で20年以上のコンサルティング経験を有する。大手金融機関・製造業・サービス業界の人事改革支援に従事。事業会社、会計系コンサルティングファームを経て現職。組織人事にまつわる変革支援-組織設計、人事戦略、人事制度(評価、報酬、タレントマネジメント)の導入・定着支援、働き方改革、組織風土改革、チェンジマネジメントの領域において数多くのプロジェクトを推進。企業向けの講演多数。

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