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SP総研の民岡良氏

SP総研の民岡良氏

「あなたはどんなスキルがありますか」と聞かれて、すらすら答えられるビジネスパーソンは日本ではごく一握りだ。だが、「人的資本経営」の考え方が広まる中で、改めてスキルの可視化が重要になっている。会社が従業員のリスキリングを進める際も、従業員が今持っているスキルと、新たな職種や職務で必要とされるスキルとのギャップを可視化することが、最初のステップになる。

そうしたスキルの可視化サービスを展開しているのが、2021年創業のSP総研だ。日本オラクルやSAPジャパン、日本IBMを経て同社を設立、一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム理事も務める民岡良氏に、日本企業にも合うスキル可視化手法などについてインタビューした。その内容を、前後編2回にわけて紹介する。

中2でもスキルがすらすら口から出るシンガポール

――「スキル」という言葉はよく耳にしますが、実はピンとこない人も多いのではないでしょうか?

日本では、教育の段階からスキルの「文化」がなかったのですから当然です。以前、日本とシンガポールで中2のお子さんと親を対象にスキルに関するワークショップをした際も、シンガポールのお子さんは親の助けなしに、「私は問題解決能力があります」「ファシリテーションもよくやります」と、どんどんスキルっぽいものを挙げられるのに、日本のお子さんは全然答えられなくて、親から「行動力はあるんじゃない?」と言われてようやく一つ言えるという状況でした。

ビジネスパーソンも似たり寄ったりで、出てきたとしても「人間力」とか日本独特の表現だったりして、グローバルに通用する表現でスキルを列挙できる人は、ほんの一握りです。

――企業でも「この職務を担う人は○○のスキルを持っているべきだ」という要件を正確に定義できていないケースが多いです。最近では人事コンサルが入ったり、会社によっては自分たちでジョブと人材要件の定義をしたりするケースも増えていますが。

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